ソディック(6143)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億8700万
- 2010年9月30日
- 9億8500万
- 2010年12月31日 +158.78%
- 25億4900万
- 2011年3月31日 +70.11%
- 43億3600万
- 2011年6月30日 -62.68%
- 16億1800万
- 2011年9月30日 -17.74%
- 13億3100万
- 2011年12月31日 -77.76%
- 2億9600万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 33億1700万
- 2012年6月30日 -65.84%
- 11億3300万
- 2012年9月30日 +45.19%
- 16億4500万
- 2012年12月31日 +121.95%
- 36億5100万
- 2013年3月31日 +91.73%
- 70億
- 2013年6月30日 -64.99%
- 24億5100万
- 2013年9月30日 +45.74%
- 35億7200万
- 2013年12月31日 +34.8%
- 48億1500万
- 2014年3月31日 +56.61%
- 75億4100万
- 2014年6月30日
- -5億3800万
- 2014年9月30日
- 10億5200万
- 2014年12月31日 +436.12%
- 56億4000万
- 2015年3月31日 +37.64%
- 77億6300万
- 2015年6月30日 -77.61%
- 17億3800万
- 2015年9月30日 +11.68%
- 19億4100万
- 2015年12月31日 +20.45%
- 23億3800万
- 2016年3月31日 -52.74%
- 11億500万
- 2016年6月30日
- -25億2700万
- 2016年9月30日 -27.11%
- -32億1200万
- 2016年12月31日
- 2億4700万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 27億2800万
- 2017年6月30日 -58.94%
- 11億2000万
- 2017年9月30日 +257.95%
- 40億900万
- 2017年12月31日 +84.96%
- 74億1500万
- 2018年3月31日 -99.91%
- 700万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 21億5300万
- 2018年9月30日 +118.39%
- 47億200万
- 2018年12月31日 -11.63%
- 41億5500万
- 2019年3月31日 -52.25%
- 19億8400万
- 2019年6月30日 -98.49%
- 3000万
- 2019年9月30日
- -3億4000万
- 2019年12月31日
- 17億1300万
- 2020年3月31日
- -16億8700万
- 2020年6月30日
- -12億9800万
- 2020年9月30日
- -8億900万
- 2020年12月31日
- 3億9800万
- 2021年3月31日 +649.5%
- 29億8300万
- 2021年6月30日 +63.09%
- 48億6500万
- 2021年9月30日 +36.14%
- 66億2300万
- 2021年12月31日 +58.9%
- 105億2400万
- 2022年3月31日 -52.02%
- 50億4900万
- 2022年6月30日 +105.51%
- 103億7600万
- 2022年9月30日 +14.15%
- 118億4400万
- 2022年12月31日 -14.4%
- 101億3800万
- 2023年3月31日 -91.4%
- 8億7200万
- 2023年6月30日 +271.67%
- 32億4100万
- 2023年9月30日 +14.5%
- 37億1100万
- 2023年12月31日
- -11億4300万
- 2024年3月31日
- 19億3700万
- 2024年6月30日 +222.04%
- 62億3800万
- 2024年9月30日 -69.01%
- 19億3300万
- 2024年12月31日 +360.79%
- 89億700万
- 2025年3月31日
- -16億8200万
- 2025年9月30日
- 11億3400万
- 2025年12月31日 +559.88%
- 74億8300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る税効果額(連結)
- ※2.その他の包括利益に係る税効果額2025/03/28 13:04
- #2 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額2025/03/28 13:04
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定率法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/03/28 13:04
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準