無形固定資産
連結
- 2022年12月31日
- 26億2200万
- 2023年12月31日 +1.22%
- 26億5400万
個別
- 2022年12月31日
- 14億9400万
- 2023年12月31日 -2.61%
- 14億5500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.その他の項目の減価償却費の調整額121百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社の減価償却費121百万円であります。2024/05/10 14:09
5.その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額228百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の有形固定資産及び無形固定資産228百万円であります。
6.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、精密金型・精密成形事業、要素技術事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△3,060百万円には、セグメント間取引消去316百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,377百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社機能に係る費用であります。
3.セグメント資産の調整額22,794百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産23,344百万円、セグメント間取引消去△549百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社機能に係る資産であります。
4.その他の項目の減価償却費の調整額148百万円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社の減価償却費148百万円であります。
5.その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額204百万円は、各報告セグメントに配分していない全社の有形固定資産及び無形固定資産204百万円であります。
6.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/05/10 14:09 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2024/05/10 14:09
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただしソフトウエアについては、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/05/10 14:09
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建設仮勘定 - 26 その他無形固定資産 - 19 その他 0 0 - #5 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2024/05/10 14:09
当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用関連会社)では、各報告セグメントにおきまして設備の更新を中心に、有形固定資産・無形固定資産への資本的支出を行いました。
工作機械事業におきましては、当社における営業所の土地取得、研究開発及び製造設備の増設を中心に2,757百万円の資本的支出を行いました。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/05/10 14:09
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 16,470 17,827 無形固定資産 1,494 1,455 固定資産に係る減損損失 - 767
当社は、減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/05/10 14:09
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 31,562 32,944 無形固定資産 2,622 2,654 固定資産に係る減損損失 - 1,035
当社グループは、減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2024/05/10 14:09
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。ただし、ソフトウエアについては、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上しております。