ソディック(6143)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億4700万
- 2009年3月31日 -8.1%
- 2億2700万
- 2010年3月31日 -22.47%
- 1億7600万
- 2011年3月31日 -16.48%
- 1億4700万
- 2012年3月31日 +59.86%
- 2億3500万
- 2013年3月31日 +59.57%
- 3億7500万
- 2014年3月31日 +115.47%
- 8億800万
- 2015年3月31日 +7.3%
- 8億6700万
- 2016年3月31日 +0.46%
- 8億7100万
- 2017年3月31日 -6.77%
- 8億1200万
- 2017年12月31日 -25.37%
- 6億600万
- 2018年12月31日 -22.44%
- 4億7000万
- 2019年12月31日 -10.64%
- 4億2000万
- 2020年12月31日 -19.52%
- 3億3800万
- 2021年12月31日 +11.54%
- 3億7700万
- 2022年12月31日 +72.41%
- 6億5000万
- 2023年12月31日 +27.38%
- 8億2800万
- 2024年12月31日 -10.39%
- 7億4200万
- 2025年12月31日 -30.32%
- 5億1700万
有報情報
- #1 事業の内容
- ① 開発・製造拠点2026/03/27 14:24
放電加工機、細穴放電加工機、マシニングセンタ、金属3Dプリンタ、レーザー加工機並びに放電加工機消耗品及び周辺機器の開発・製造を、当社が担当しております。放電加工機並びに細穴放電加工機の開発及び製造を、Sodick(Thailand)Co.,Ltd.(タイ)、蘇州沙迪克特種設備有限公司(中国)、沙迪克(厦門)有限公司(中国)が担当しております。金属3Dプリンタの開発・製造をAltForm S.r.l.(イタリア)が担当しております。また、上海沙迪克軟件有限公司(中国)は、工作機械用NC装置のソフトウエアの開発を行っております。
② 販売・保守サービス拠点 - #2 事業等のリスク
- 2026/03/27 14:24
景気変動に関するリスク 発生可能性 高 影響度 大 人材の確保及び育成に関するリスク 発生可能性 中 影響度 大 海外事業におけるリスク 発生可能性 高 影響度 大
② 財務関連リスク企業の社会的責任に関するリスク 発生可能性 中 影響度 中
有利子負債のリスク 発生可能性 低 影響度 大
③ オペレーションリスク固定資産に関する減損リスク 発生可能性 中 影響度 小 <リスクの内容>当社グループは、自社製品の内製化を進めてきたことから、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエアなどの固定資産等を保有しております。これらの固定資産等について、景気変動等の影響による設備投資の抑制及び需要の減退や当該事業の収益性低下等により帳簿価額が回収できない場合、必要な減損処理を実施することになり、将来の当社グループの財政状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。<当社の対応>当社グループにおいては、事業計画や予実管理を通して、継続的な業績のモニタリングを行っており、早期に減損の兆候の把握に努めております。特に減損リスクの高い事業につきましては、業績改善計画の進捗を確認し、事業部門とコーポレート部門が連携し、事業収益性の改善の可能性を検討します。 工事原価見積りのリスク 発生可能性 中 影響度 中
情報セキュリティのリスク 発生可能性 中 影響度 大 災害等に関するリスク 発生可能性 中 影響度 大 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/27 14:24
定額法によっております。ただしソフトウエアについては、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額との、いずれか大きい金額を計上しております。
なお、販売目的のソフトウエアの当初における見込販売有効期間は3年としております。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/03/27 14:24
4.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。建物 加賀第1工場 空調刷新工事 334百万円 Laser Micro Jet 装置一式 32百万円 ソフトウエア ソフトウエアの機能向上、改良 97百万円 バックアップシステム 12百万円
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/27 14:24
定額法によっております。ただし、ソフトウエアについては、自社利用目的のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上しております。
なお、販売目的のソフトウエアの当初における見込販売有効期間は3年としております。