日東工器（6151）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億3700万
2010年9月30日 +22.85%: 4億1400万
2010年12月31日 +127.54%: 9億4200万
2011年3月31日 +27.39%: 12億
2011年6月30日 -25.42%: 8億9500万
2011年9月30日 +64.8%: 14億7500万
2011年12月31日 -1.56%: 14億5200万
2012年3月31日 -25.83%: 10億7700万
2012年6月30日 -20.52%: 8億5600万
2012年9月30日 +36.92%: 11億7200万
2012年12月31日 +77.47%: 20億8000万
2013年3月31日 +71.83%: 35億7400万
2013年6月30日 -68.16%: 11億3800万
2013年9月30日 +67.75%: 19億900万
2013年12月31日 +43.37%: 27億3700万
2014年3月31日 +32.01%: 36億1300万
2014年6月30日 -79.24%: 7億5000万
2014年9月30日 +89.47%: 14億2100万
2014年12月31日 +88.74%: 26億8200万
2015年3月31日 +60.14%: 42億9500万
2015年6月30日 -82.61%: 7億4700万
2015年9月30日 +114.32%: 16億100万
2015年12月31日 +28.79%: 20億6200万
2016年3月31日 +24.93%: 25億7600万
2016年6月30日 -91.38%: 2億2200万
2016年9月30日 +110.36%: 4億6700万
2016年12月31日 +163.81%: 12億3200万
2017年3月31日 +121.67%: 27億3100万
2017年6月30日 -66.79%: 9億700万
2017年9月30日 +137.27%: 21億5200万
2017年12月31日 +65.01%: 35億5100万
2018年3月31日 +19.71%: 42億5100万
2018年6月30日 -87.56%: 5億2900万
2018年9月30日 +240.45%: 18億100万
2018年12月31日 +41.42%: 25億4700万
2019年3月31日 +25.6%: 31億9900万
2019年6月30日 -74.99%: 8億
2019年9月30日 +80.13%: 14億4100万
2019年12月31日 +46.36%: 21億900万
2020年3月31日 +13.61%: 23億9600万
2020年6月30日 -99.67%: 800万
2020年9月30日 +999.99%: 6億1800万
2020年12月31日 +64.4%: 10億1600万
2021年3月31日 +73.92%: 17億6700万
2021年6月30日 -54.9%: 7億9700万
2021年9月30日 +82.69%: 14億5600万
2021年12月31日 +32.76%: 19億3300万
2022年3月31日 +4.66%: 20億2300万
2022年6月30日 -44.34%: 11億2600万
2022年9月30日 +87.3%: 21億900万
2022年12月31日 +46.61%: 30億9200万
2023年3月31日 +6.66%: 32億9800万
2023年6月30日 -69.16%: 10億1700万
2023年9月30日 +114.95%: 21億8600万
2023年12月31日 +25.21%: 27億3700万
2024年3月31日 +4.06%: 28億4800万
2024年6月30日 -66.64%: 9億5000万
2024年9月30日 +70.11%: 16億1600万
2024年12月31日 +14.6%: 18億5200万
2025年3月31日 +13.82%: 21億800万
2025年6月30日: -7億1800万
2025年9月30日: -4100万
2025年12月31日: 24億2500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 15:19
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:19
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3
項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28
2025/06/24 15:19