#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産をのぞく)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備をのぞく)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ無形固定資産(リース資産をのぞく)
定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約に残価保証の取決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2023/11/07 10:36
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産

2023/11/07 10:36
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
前事業年度において無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりました「ソフトウェア仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。なお、前事業年度の「ソフトウェア仮勘定」は121百万円であります。
(損益計算書)
2023/11/07 10:36
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ無形固定資産(リース資産をのぞく)
定額法によっております。
2023/11/07 10:36
#5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: 有形固定資産 7,901百万円
無形固定資産 991百万円
減損損失 -
2023/11/07 10:36
#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 有形固定資産 12,076百万円
無形固定資産 1,051百万円
減損損失 -
2023/11/07 10:36
#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産をのぞく)
定額法を採用しております。
2023/11/07 10:36