#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
・有形固定資産
工作機械事業における生産設備(機械装置及び太陽光発電システム)などであります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
機械及び装置 9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、自社利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2021/10/06 11:45
#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産処分損に関する注記（連結）: ※6 有形固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

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#6 有形固定資産売却益に関する注記（連結）: ※4 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

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#7 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 主として総平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 4～9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、自社利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産[国内法人のみ]
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2021/10/06 11:45