仕掛品

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/20 15:58

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

損益につきましても、各種施策の効果もあり、営業利益は540百万円(前期比580.7%増)、経常利益は386百万円(前期は経常損失39百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は221百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失104百万円)となりました。
また、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ966百万円減少し33,202百万円(前期末比2.8%減)となりました。このうち流動資産は1,300百万円減少し18,142百万円(前期末比6.7%減)となり、固定資産は314百万円増加し14,999百万円(前期末比2.1%増)となりました。流動資産の減少の主な要因は、仕掛品が556百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が1,336百万円、商品及び製品が642百万円減少したことによります。固定資産の増加の主な要因は、有形固定資産が505百万円増加したことによります。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べて1,412百万円減少し21,393百万円(前期末比6.2%減)となりました。このうち流動負債は3,960百万円減少し10,951百万円(前期末比26.6%減)となり、固定負債は2,548百万円増加し10,441百万円(前期末比32.3%増)となりました。流動負債の減少の主な要因は、短期借入金が3,089百万円減少したことによります。固定負債の増加の主な要因は、長期借入金が2,350百万円増加したことによります。

2025/06/20 15:58

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
工作機械商品、製品及び仕掛品は個別法、その他の棚卸資産は主として総平均法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

2025/06/20 15:58

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度(2023年3月31日)	当事業年度(2024年3月31日)
商品及び製品	1,244	1,169
仕掛品	2,580	3,025
原材料及び貯蔵品	987	1,223

(2) 会計上の見積りの内容について財務諸表の理解に資するその他の情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.棚卸資産の評価 (2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報」に記載した内容と同一であります。

2025/06/20 15:58

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(2023年3月31日)	当連結会計年度(2024年3月31日)
商品及び製品	2,915	2,245
仕掛品	2,629	3,152
原材料及び貯蔵品	1,454	1,668

(2) 会計上の見積りの内容について連結財務諸表の理解に資するその他の情報
当社グループにおいて、当連結会計年度末における連結財務諸表の作成のための基本となる重要な事項に関する事項4.(1)重要な資産の評価基準及び評価方法に記載のとおり、棚卸資産の評価基準は原価法(貸借対照表価額が収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。

2025/06/20 15:58

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品・製品・仕掛品
工作機械 個別法

2025/06/20 15:58