TOYOイノベックス(6210)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5億6416万
- 2013年9月30日 -49.89%
- 2億8272万
- 2014年3月31日 +109.43%
- 5億9211万
- 2014年9月30日 -55.12%
- 2億6574万
- 2015年3月31日 +104.24%
- 5億4276万
- 2015年9月30日 -45.4%
- 2億9634万
- 2016年3月31日 +118.78%
- 6億4835万
- 2016年9月30日 -48.79%
- 3億3200万
- 2017年3月31日 +96.08%
- 6億5100万
- 2017年9月30日 -53.92%
- 3億
- 2018年3月31日 +101.33%
- 6億400万
- 2018年9月30日 -51.32%
- 2億9400万
- 2019年3月31日 +103.4%
- 5億9800万
- 2019年9月30日 -55.85%
- 2億6400万
- 2020年3月31日 +125.38%
- 5億9500万
- 2020年9月30日 -53.45%
- 2億7700万
- 2021年3月31日 +105.05%
- 5億6800万
- 2021年9月30日 -40.85%
- 3億3600万
- 2022年3月31日 +103.87%
- 6億8500万
- 2022年9月30日 -53.43%
- 3億1900万
- 2023年3月31日 +110.34%
- 6億7100万
- 2023年9月30日 -45.01%
- 3億6900万
- 2024年3月31日 +96.21%
- 7億2400万
- 2024年9月30日 -48.76%
- 3億7100万
- 2025年3月31日 +88.41%
- 6億9900万
- 2025年9月30日 -53.36%
- 3億2600万
個別
- 2013年3月31日
- 5億6394万
- 2014年3月31日 +4.93%
- 5億9175万
- 2015年3月31日 -8.42%
- 5億4194万
- 2016年3月31日 +19.63%
- 6億4835万
- 2017年3月31日 +0.41%
- 6億5100万
- 2018年3月31日 -7.22%
- 6億400万
- 2019年3月31日 -0.99%
- 5億9800万
- 2020年3月31日 -0.5%
- 5億9500万
- 2021年3月31日 -4.54%
- 5億6800万
- 2022年3月31日 +20.6%
- 6億8500万
- 2023年3月31日 -2.04%
- 6億7100万
- 2024年3月31日 +7.9%
- 7億2400万
- 2025年3月31日 -3.45%
- 6億9900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2025/06/23 15:21
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/23 15:21
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 減価償却費 91百万円 100百万円 研究開発費 724百万円 699百万円 貸倒引当金繰入額 △2百万円 0百万円 - #3 研究開発活動
- 当連結会計年度の研究開発活動は、激しく変化する経営環境と地球環境に対応するために、広く世界に目を向けて『世界が求める製品、地球に優しい製品開発』を基本方針とし、顧客の立場で世界の一流品作りを目指しております。2025/06/23 15:21
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は699百万円であります。
当社グループは、経営上の意思決定及び業績の評価は単一セグメントにより行っておりますが、主力製品であります射出成形機及びダイカストマシンの研究開発活動を示すと次のとおりであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③ 資本の財源及び資金の流動性に係る情報2025/06/23 15:21
当社グループの事業活動における主な資金需要は、運転資金及び設備資金等であります。運転資金需要は、生産活動のための原材料費や労務費及び製造経費をはじめ、受注獲得に向けた販売手数料等の販売費、新製品開発のための研究開発費等であります。設備資金等の需要は、事業規模拡大及び生産性向上を目的とした生産設備等の取得であります。これらの資金需要については、営業キャッシュ・フローを源泉としつつ、必要に応じて、運転資金等の短期的な資金については金融機関からの短期借入、設備資金等の長期的な資金については、金融機関からの長期借入及び自己資本での資金調達にて対応していくこととしております。
資金の流動性については、事業活動に必要な資金の効率的な管理により流動性の確保を行っておりますが、ロシアによるウクライナ侵攻やロシアに対する各国政府の経済制裁に対する影響による資金繰り悪化に備え、金融機関と2,000百万円のコミットメントライン契約を行い、機動的かつ安定的な調達手段の確保を行っております。 - #5 製造原価明細書(連結)
- (脚注)2025/06/23 15:21
※4 当期製品製造原価と売上原価の調整表前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) ※2 このうちには減価償却費597百万円が含まれております。 ※2 このうちには減価償却費575百万円が含まれております。 ※3 他勘定振替高503百万円は、研究開発費への振替高326百万円及びその他176百万円であります。 ※3 他勘定振替高378百万円は、研究開発費への振替高 306百万円及びその他72百万円であります。