建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2023/07/31 15:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物	44百万円	-百万円
解体撤去費用	51百万円	-百万円

2023/07/31 15:19

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	射出成型機大型機組立工場	628百万円
機械装置	大型マシニングセンタ	309百万円
機械装置	展示機・貸付機・研究機	77百万円
機械装置	円筒研磨機	59百万円
ソフトウエア	生産管理システム	397百万円

2023/07/31 15:19

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、2007年3月31日以前に取得したものについて
は、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。

2023/07/31 15:19