TOYOイノベックス(6210)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億207万
- 2009年3月31日 -13.7%
- 8808万
- 2010年3月31日 -9.34%
- 7985万
- 2011年3月31日 -13.77%
- 6886万
- 2012年3月31日 -13.58%
- 5951万
- 2013年3月31日 +1.05%
- 6013万
- 2014年3月31日 -10.57%
- 5377万
- 2015年3月31日 +35.11%
- 7266万
- 2016年3月31日 +45.4%
- 1億564万
- 2017年3月31日 -8.18%
- 9700万
- 2018年3月31日 -4.12%
- 9300万
- 2019年3月31日 -9.68%
- 8400万
- 2020年3月31日 +9.52%
- 9200万
- 2021年3月31日 +4.35%
- 9600万
- 2022年3月31日 -6.25%
- 9000万
- 2023年3月31日 -7.78%
- 8300万
- 2024年3月31日 +15.66%
- 9600万
- 2025年3月31日 +4.17%
- 1億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/23 15:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/23 15:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産