月島 HD（6332）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -15億2600万
2010年9月30日 -8.91%: -16億6200万
2010年12月31日: -7億2800万
2011年3月31日: 6億2100万
2011年6月30日: -5億8700万
2011年9月30日 -150.09%: -14億6800万
2011年12月31日 -1.63%: -14億9200万
2012年3月31日: 22億8900万
2012年6月30日: -4200万
2012年9月30日: 3億4700万
2012年12月31日 +605.48%: 24億4800万
2013年3月31日 +78.64%: 43億7300万
2013年6月30日 -71.21%: 12億5900万
2013年9月30日 +119.94%: 27億6900万
2013年12月31日 +94.55%: 53億8700万
2014年3月31日 +19.18%: 64億2000万
2014年6月30日 -87.65%: 7億9300万
2014年9月30日 +100.63%: 15億9100万
2014年12月31日 +16.84%: 18億5900万
2015年3月31日 +176.01%: 51億3100万
2015年6月30日: -5億6800万
2015年9月30日 -225.53%: -18億4900万
2015年12月31日: -6億8900万
2016年3月31日: 4億6500万
2016年6月30日: -16億8900万
2016年9月30日: -7億5200万
2016年12月31日: 13億3200万
2017年3月31日 +128.83%: 30億4800万
2017年6月30日 -74.25%: 7億8500万
2017年9月30日 +283.44%: 30億1000万
2017年12月31日 +66.68%: 50億1700万
2018年3月31日 -11.16%: 44億5700万
2018年6月30日 -88.96%: 4億9200万
2018年9月30日 +313.82%: 20億3600万
2018年12月31日 -87.87%: 2億4700万
2019年3月31日 +999.99%: 38億2700万
2019年6月30日: -9億7500万
2019年9月30日: -1億500万
2019年12月31日: 16億3900万
2020年3月31日 -5.74%: 15億4500万
2020年6月30日 -89.32%: 1億6500万
2020年9月30日 +499.39%: 9億8900万
2020年12月31日 +181.4%: 27億8300万
2021年3月31日 +83.47%: 51億600万
2021年6月30日 -92.68%: 3億7400万
2021年9月30日 +360.43%: 17億2200万
2021年12月31日 +58.42%: 27億2800万
2022年3月31日 +244.57%: 94億
2022年6月30日: -2億3800万
2022年9月30日: 4億1600万
2022年12月31日 +454.33%: 23億600万
2023年3月31日 +88.94%: 43億5700万
2023年6月30日 -43.4%: 24億6600万
2023年9月30日 +88.44%: 46億4700万
2023年12月31日 +3.1%: 47億9100万
2024年3月31日 +97.62%: 94億6800万
2024年6月30日 -91.03%: 8億4900万
2024年9月30日 +75.03%: 14億8600万
2024年12月31日 +181.43%: 41億8200万
2025年3月31日 +131.73%: 96億9100万
2025年6月30日 -76.57%: 22億7100万
2025年9月30日 +481.46%: 132億500万
2025年12月31日 +18.16%: 156億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 14:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 14:00