明治機械（6334）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5282万
2010年9月30日 -103.61%: -1億756万
2010年12月31日 -292.04%: -4億2168万
2011年3月31日 -59%: -6億7047万
2011年6月30日: 1億6288万
2011年9月30日 -21.56%: 1億2775万
2011年12月31日 +62.97%: 2億820万
2012年3月31日 +50.08%: 3億1247万
2012年6月30日 -91.76%: 2573万
2012年9月30日: -3961万
2012年12月31日: -2991万
2013年3月31日 -999.99%: -21億7855万
2013年6月30日: -7803万
2013年9月30日: -5710万
2013年12月31日 -237.73%: -1億9287万
2014年3月31日 -56.09%: -3億104万
2014年6月30日: 9921万
2014年9月30日 +175.89%: 2億7372万
2014年12月31日 -36.56%: 1億7364万
2015年3月31日 -1.71%: 1億7067万
2015年6月30日: -6172万
2015年9月30日: -4596万
2015年12月31日 -105.97%: -9467万
2016年3月31日: -4072万
2016年6月30日 -186.81%: -1億1681万
2016年9月30日: 7677万
2016年12月31日 +136.66%: 1億8170万
2017年3月31日 +121.13%: 4億179万
2017年6月30日 -84.83%: 6095万
2017年9月30日 +250.81%: 2億1384万
2017年12月31日 +92.6%: 4億1185万
2018年3月31日 -20.72%: 3億2650万
2018年6月30日: -7965万
2018年9月30日: 6007万
2018年12月31日: -4796万
2019年3月31日: -141万
2019年6月30日 -999.99%: -2億4489万
2019年9月30日: -2億4284万
2019年12月31日: -1億8233万
2020年3月31日: -1億2434万
2020年6月30日: -227万
2020年9月30日: 2億9531万
2020年12月31日 +15.69%: 3億4166万
2021年3月31日: -8億6869万
2021年6月30日: 2億6589万
2021年9月30日 -24.9%: 1億9967万
2021年12月31日 +18.08%: 2億3578万
2022年3月31日: -7972万
2022年6月30日: 9761万
2022年9月30日 +999.99%: 16億1570万
2022年12月31日 +3.97%: 16億7983万
2023年3月31日 +36.08%: 22億8592万
2023年6月30日 -92.25%: 1億7715万
2023年9月30日: -5億123万
2023年12月31日: -2億7761万
2024年3月31日: -1億4550万
2024年6月30日 -54.69%: -2億2508万
2024年9月30日 -18.35%: -2億6637万
2024年12月31日: -2億6395万
2025年3月31日: 7421万
2025年6月30日: -931万
2025年9月30日 -651.11%: -6996万
2025年12月31日 -59.93%: -1億1189万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:48
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:48