有価証券報告書-第150期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
(1)前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「受取手形」に表示していた122,397千円を「受取手形」6,697千円、「電子記録債権」115,700千円として組替えております。
(2)前事業年度において、「流動負債」の「短期借入金」に含めていた「1年内返済予定の長期借入金」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「短期借入金」に表示していた1,035,234千円を「短期借入金」807,500千円、「1年内返済予定の長期借入金」227,734千円として組替えております。
(損益計算書)
(1)前事業年度において、「売上原価」として計上していた労務費・経費の一部を、当事業年度より「販売費及び一般管理費」として計上しております。
当該変更は、部門再編により従業員の役割が変化していることを踏まえ、「販売費及び一般管理費」として計上することが業務の実態をより適切に表すと判断したためであります。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上原価」に含めていた510,948千円を「販売費及び一般管理費」として組替えております。
(2)前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「社宅使用料」及び「補助金収入」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「その他」に表示していた20,023千円を「その他」8,654千円、「社宅使用料」7,029千円、「補助金収入」4,340千円として組替えております。
(製造原価報告書)
損益計算書の表示方法の変更に従い、前事業年度の製造原価報告書の組替をしております。
この結果、前事業年度の製造原価報告書において、「Ⅱ労務費」が329,897千円、「Ⅲ製造経費」が181,051千円、「当期製品製造原価」が510,948千円それぞれ減少しております。
(貸借対照表)
(1)前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「受取手形」に表示していた122,397千円を「受取手形」6,697千円、「電子記録債権」115,700千円として組替えております。
(2)前事業年度において、「流動負債」の「短期借入金」に含めていた「1年内返済予定の長期借入金」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「短期借入金」に表示していた1,035,234千円を「短期借入金」807,500千円、「1年内返済予定の長期借入金」227,734千円として組替えております。
(損益計算書)
(1)前事業年度において、「売上原価」として計上していた労務費・経費の一部を、当事業年度より「販売費及び一般管理費」として計上しております。
当該変更は、部門再編により従業員の役割が変化していることを踏まえ、「販売費及び一般管理費」として計上することが業務の実態をより適切に表すと判断したためであります。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上原価」に含めていた510,948千円を「販売費及び一般管理費」として組替えております。
(2)前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「社宅使用料」及び「補助金収入」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「その他」に表示していた20,023千円を「その他」8,654千円、「社宅使用料」7,029千円、「補助金収入」4,340千円として組替えております。
(製造原価報告書)
損益計算書の表示方法の変更に従い、前事業年度の製造原価報告書の組替をしております。
この結果、前事業年度の製造原価報告書において、「Ⅱ労務費」が329,897千円、「Ⅲ製造経費」が181,051千円、「当期製品製造原価」が510,948千円それぞれ減少しております。