東京機械製作所（6335）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -24億3717万
- 2010年9月30日 -81.34%
- -44億1955万
- 2010年12月31日 -19%
- -52億5945万
- 2011年3月31日
- 28億6228万
- 2011年6月30日
- -13億7184万
- 2011年9月30日 -171.15%
- -37億1980万
- 2011年12月31日 -40.13%
- -52億1273万
- 2012年3月31日 -49.38%
- -77億8700万
- 2012年6月30日
- -15億9038万
- 2012年9月30日 -63.39%
- -25億9854万
- 2012年12月31日 -45.94%
- -37億9242万
- 2013年3月31日 -101.36%
- -76億3641万
- 2013年6月30日
- 149億8544万
- 2013年9月30日 +4.36%
- 156億3938万
- 2013年12月31日 -5.23%
- 148億2211万
- 2014年3月31日 -16.67%
- 123億5197万
- 2014年6月30日
- -1億7982万
- 2014年9月30日 -198.68%
- -5億3711万
- 2014年12月31日
- 5億659万
- 2015年3月31日
- -2億7457万
- 2015年6月30日 -80.93%
- -4億9679万
- 2015年9月30日 -208.55%
- -15億3285万
- 2015年12月31日 -13.74%
- -17億4348万
- 2016年3月31日 -204.81%
- -53億1435万
- 2016年6月30日
- -3億1591万
- 2016年9月30日 -19.95%
- -3億7893万
- 2016年12月31日
- -3億4642万
- 2017年3月31日
- 4億382万
- 2017年6月30日
- -6億2392万
- 2017年9月30日 -13.14%
- -7億593万
- 2017年12月31日
- -4億4554万
- 2018年3月31日 -0.91%
- -4億4961万
- 2018年6月30日
- -1億2291万
- 2018年9月30日 -29.24%
- -1億5885万
- 2018年12月31日
- 4億3409万
- 2019年3月31日 +66.67%
- 7億2352万
- 2019年6月30日
- -3億8951万
- 2019年9月30日 -85.59%
- -7億2289万
- 2019年12月31日 -58.6%
- -11億4649万
- 2020年3月31日
- -8億9732万
- 2020年6月30日
- -4億2847万
- 2020年9月30日 -5.77%
- -4億5319万
- 2020年12月31日
- -3億1917万
- 2021年3月31日
- 2億914万
- 2021年6月30日
- -3億8613万
- 2021年9月30日 -31.41%
- -5億740万
- 2021年12月31日 -93.65%
- -9億8260万
- 2022年3月31日
- -7億4569万
- 2022年6月30日
- -8900万
- 2022年9月30日
- -6109万
- 2022年12月31日
- 1億7058万
- 2023年3月31日 +210.39%
- 5億2947万
- 2023年6月30日
- -2005万
- 2023年9月30日
- 2億3749万
- 2023年12月31日 +66.92%
- 3億9641万
- 2024年3月31日 +48.05%
- 5億8690万
- 2024年6月30日
- -159万
- 2024年9月30日
- 1億2282万
- 2024年12月31日 +103.15%
- 2億4951万
- 2025年3月31日 +69.53%
- 4億2298万
- 2025年6月30日
- -1億3961万
- 2025年9月30日 -67.35%
- -2億3363万
- 2025年12月31日
- 310万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 9:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 9:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
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