中西金属工業の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 43億4231万
- 2009年3月31日 -0.28%
- 43億2999万
- 2010年3月31日 -6.98%
- 40億2777万
- 2011年3月31日 -3.32%
- 38億9421万
- 2012年3月31日 -4.28%
- 37億2745万
- 2013年3月31日 +7.29%
- 39億9907万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (5) 自然災害2015/06/26 14:35
地震、津波、洪水等の自然災害により当社グループの事業所・設備や社員等に対する被害が発生し、生産・営業活動に支障が生じる可能性があります。当社グループでは、社員の安否確認システムの導入や、建物等の耐震対策等の対策を講じておりますが、自然災害による被害を完全に回避することは不可能であります。被害が発生した場合には当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法によっております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2015/06/26 14:35 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の費目及び金額は、次のとおりであります。2015/06/26 14:35
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 70,107千円 ― 土地 19,623千円 ― - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 借入金等の担保に供している資産の額2015/06/26 14:35
(2) 上記に対応する借入金等の額前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 ― 110,726千円 土地 ― 193,000千円 (工場財団) 建物及び構築物 2,740,754千円 2,916,805千円 機械装置及び運搬具 2,711,303千円 3,052,573千円
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2015/06/26 14:35
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。機械及び装置 大阪工場 リテーナー生産合理化設備等 319,447千円 機械及び装置 名張工場 リテーナー生産合理化設備等 310,194千円 建物及び構築物 大阪工場 環境改善等 208,063千円
建物及び構築物 愛知営業所 営業所 18,958千円 土地 愛知営業所 営業所 14,763千円 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法によっております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2015/06/26 14:35