6375 日本コンベヤ

6375
2016/03/28
時価
97億円
PER 予
95.6倍
2010年以降
赤字-100.62倍
(2010-2015年)
PBR
1.34倍
2010年以降
0.56-2.8倍
(2010-2015年)
配当 予
0.67%
ROE 予
1.4%
ROA 予
0.82%
資料
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日本コンベヤ(6375)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年3月31日
23億7981万
2010年3月31日 -17.45%
19億6459万
2010年12月31日 -29.13%
13億9227万
2011年3月31日 -37.24%
8億7378万
2011年6月30日 +29.14%
11億2840万
2011年9月30日 +29.54%
14億6172万
2011年12月31日 +11.11%
16億2417万
2012年3月31日 -49.64%
8億1791万
2012年6月30日 +29.12%
10億5613万
2012年9月30日 -50.04%
5億2765万
2012年12月31日 +11.81%
5億8996万
2013年3月31日 -28.81%
4億2001万
2013年6月30日 +99.01%
8億3586万
2013年9月30日 -39.43%
5億626万
2013年12月31日 +18.99%
6億238万
2014年3月31日 -64.54%
2億1358万
2014年6月30日 +128.97%
4億8905万
2014年9月30日 +28.61%
6億2897万
2014年12月31日 +39.03%
8億7449万
2015年3月31日 -24.1%
6億6372万
2015年6月30日 +26.12%
8億3705万
2015年9月30日 -16.6%
6億9809万
2015年12月31日 -29.03%
4億9540万

個別

2008年3月31日
20億998万
2009年3月31日 -36.2%
12億8241万
2010年3月31日 +2.84%
13億1887万
2011年3月31日 -49.87%
6億6119万
2012年3月31日 -26.68%
4億8477万
2013年3月31日 -45.19%
2億6570万
2014年3月31日 +50.74%
4億52万
2015年3月31日 +31.86%
5億2813万

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品…評価基準は個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料…評価基準は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2015/06/30 9:16
#2 たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※4 たな卸資産及び工事損失引当金の表示
損失の発生が見込まれる工事契約に係る仕掛品と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。
損失の発生が見込まれる仕掛品のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。
2015/06/30 9:16
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(3) 財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産は前連結会計年度末に比べ613,691千円減少し、12,828,889千円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が563,023千円、仕掛品が450,135千円増加しましたが、現金及び預金が1,971,494千円減少したことによるものです。
当連結会計年度末の負債は前連結会計年度末に比べ811,785千円減少し、5,114,177千円となりました。これは主に、未払法人税等が316,479千円、長期借入金が195,920千円減少したことによるものです。
2015/06/30 9:16
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② たな卸資産
仕掛品…評価基準は個別法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)
原材料…評価基準は移動平均法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
2015/06/30 9:16
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品…評価基準は個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料…評価基準は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2015/06/30 9:16
#6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
② たな卸資産
仕掛品…評価基準は個別法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)
原材料…評価基準は移動平均法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)
2015/06/30 9:16

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