建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	10～35年
機械装置	4～9年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/29 10:15

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額・減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物附属設備	増加額(千円)	土浦工場	9,896
工具、器具及び備品	増加額(千円)	土浦工場	920
	減少額(千円)	土浦工場	2,107
	減少額(千円)	本 社	119

2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2015/06/29 10:15