栗田工業（6370）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 45億5100万
2009年3月31日 -4.13%: 43億6300万
2009年12月31日 -33%: 29億2300万
2010年3月31日 +36.5%: 39億9000万
2010年9月30日 -49.3%: 20億2300万
2010年12月31日 +49.43%: 30億2300万
2011年3月31日 +39.76%: 42億2500万
2011年9月30日 -51.12%: 20億6500万
2012年3月31日 +104.94%: 42億3200万
2012年9月30日 -48.42%: 21億8300万
2013年3月31日 +99.82%: 43億6200万
2013年9月30日 -49.47%: 22億400万
2014年3月31日 +105.72%: 45億3400万
2014年9月30日 -52.78%: 21億4100万
2015年3月31日 +105.37%: 43億9700万
2015年9月30日 -40.41%: 26億2000万
2016年3月31日 +101.11%: 52億6900万
2016年9月30日 -53.82%: 24億3300万
2017年3月31日 +107.07%: 50億3800万
2017年9月30日 -49.31%: 25億5400万
2018年3月31日 +105.87%: 52億5800万
2018年9月30日 -48.97%: 26億8300万
2019年3月31日 +104.62%: 54億9000万

個別

2008年3月31日: 42億7400万
2009年3月31日 -0.89%: 42億3600万
2010年3月31日 -9.54%: 38億3200万
2011年3月31日 +5.95%: 40億6000万
2012年3月31日 +0.62%: 40億8500万
2013年3月31日 +3.04%: 42億900万
2014年3月31日 +4.97%: 44億1800万
2015年3月31日 -3.06%: 42億8300万
2016年3月31日 +14.99%: 49億2500万
2017年3月31日 -6.15%: 46億2200万
2018年3月31日 +7.72%: 49億7900万
2019年3月31日 +3.74%: 51億6500万
2020年3月31日 -1.28%: 50億9900万
2021年3月31日 -4.14%: 48億8800万
2022年3月31日 +25.74%: 61億4600万
2023年3月31日 +12.87%: 69億3700万
2024年3月31日 +6.13%: 73億6200万
2025年3月31日 +13.54%: 83億5900万
2026年3月31日 -2.8%: 81億2500万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、以下のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
減価償却費	2,330百万円	2,175百万円
研究開発費	8,359百万円	8,125百万円

2026/06/23 15:30

#2 注記事項－販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）

販売費及び一般管理費の内訳は、以下のとおりであります。

		(単位:百万円)
	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
研究開発費	8,095	8,111
従業員給付費用	48,335	50,682

2026/06/23 15:30

#3 研究開発活動

今後も、永年培ってきた“水に関する知”に更に磨きをかけると共に、企業ビジョン「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値』の開拓者」の実現に向けて、日本、ドイツ、シンガポール、北米等の開発拠点が連携して、社会と産業のニーズに幅広く対応する商品・技術の開発を積極的に進めてまいります。
研究開発は、主に当社のイノベーション本部により推進されており、研究開発スタッフはグループ全体で約224名にのぼり、これは従業員総数の2.7%にあたります。当連結会計年度の研究開発費の総額は8,111百万円(連結売上高比2.0%)であります。
当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発概要と主な成果および研究開発費は、以下のとおりです。

2026/06/23 15:30