栗田工業（6370）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 16億7300万
2009年3月31日 -6.93%: 15億5700万
2010年3月31日 -1.35%: 15億3600万
2011年3月31日 -9.64%: 13億8800万
2012年3月31日 -11.17%: 12億3300万
2013年3月31日 +6.65%: 13億1500万
2014年3月31日 -2.59%: 12億8100万
2015年3月31日 +13.19%: 14億5000万
2016年3月31日 +18.76%: 17億2200万
2017年3月31日 +10.8%: 19億800万
2018年3月31日 +10.64%: 21億1100万
2019年3月31日 +33.02%: 28億800万

個別

2008年3月31日: 14億9400万
2009年3月31日 -7.9%: 13億7600万
2010年3月31日 -0.73%: 13億6600万
2011年3月31日 -8.93%: 12億4400万
2012年3月31日 -9.73%: 11億2300万
2013年3月31日 +8.9%: 12億2300万
2014年3月31日 -4.82%: 11億6400万
2015年3月31日 +11.43%: 12億9700万
2016年3月31日 +11.87%: 14億5100万
2017年3月31日 +12.96%: 16億3900万
2018年3月31日 +12.75%: 18億4800万
2019年3月31日 +28.73%: 23億7900万
2020年3月31日 +20.01%: 28億5500万
2021年3月31日 +33.38%: 38億800万
2022年3月31日 +26.02%: 47億9900万
2023年3月31日 +1.73%: 48億8200万
2024年3月31日 +20.32%: 58億7400万
2025年3月31日 +30.01%: 76億3700万

有報情報

#1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 有限の耐用年数を有する無形資産の主な見積耐用年数は、以下のとおりであります。
・ソフトウエア : 5年
・顧客関連資産 : 3～21年
2025/06/25 15:47
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 以上の結果、当社グループ全体の受注高は432,953百万円(前年同期比11.0%増)、売上高は408,888百万円(前年同期比6.3%増)となりました。利益につきましては、事業利益は、49,184百万円(前年同期比17.0%増)、営業利益は、31,275百万円(前年同期比24.1%減)、税引前利益は、31,821百万円(前年同期比23.7%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益は、20,305百万円(前年同期比30.4%減)となりました。
当連結会計年度においては、その他の収益3,140百万円、その他の費用21,050百万円を計上しております。その他の収益は、一部顧客との超純水供給契約(電子市場)解約に伴う前受金取崩益1,653百万円を計上したことなどにより前年同期比で1,172百万円増加しております。その他の費用には、主に米国および欧州において精密洗浄事業を展開している米国子会社ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.(電子市場)の有形固定資産(建物使用権資産含む)の減損損失15,522百万円、同社ののれんの減損損失967百万円、主に水道管等の劣化予測ソフトウエアサービスを提供している米国子会社クリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.(一般水処理市場)ののれんの減損損失2,501百万円が含まれており、前年同期比で18,259百万円増加しております。
この結果、営業利益、税引前利益、親会社の所有者に帰属する当期利益は減益となりました。のれんを含む固定資産は、減損兆候が存在する場合はその都度、のれんについては減損兆候の有無にかかわらず、毎年定期的に減損テストを実施しており、減損損失は使用価値と会計上の簿価を比較することにより算出しております。
2025/06/25 15:47