北川鉄工所（6317）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 116億8000万
2009年3月31日 -47.65%: 61億1500万
2010年3月31日 +2.68%: 62億7900万
2010年12月31日 +15.35%: 72億4300万
2011年3月31日 +9.68%: 79億4400万
2011年6月30日 +6.12%: 84億3000万
2011年9月30日 -0.42%: 83億9500万
2011年12月31日 -2.5%: 81億8500万
2012年3月31日 -8.21%: 75億1300万
2012年6月30日 -2.98%: 72億8900万
2012年9月30日 -2.03%: 71億4100万
2012年12月31日 +5.39%: 75億2600万
2013年3月31日 -9.3%: 68億2600万
2013年6月30日 +1.49%: 69億2800万
2013年9月30日 +8.7%: 75億3100万
2013年12月31日 +17.69%: 88億6300万
2014年3月31日 -4.45%: 84億6900万
2014年6月30日 +0.72%: 85億3000万
2014年9月30日 +9.59%: 93億4800万
2014年12月31日 +2.9%: 96億1900万
2015年3月31日 +4.01%: 100億500万
2015年6月30日 -1.23%: 98億8200万
2015年9月30日 -6.46%: 92億4400万
2015年12月31日 -9.63%: 83億5400万
2016年3月31日 -0.93%: 82億7600万
2016年6月30日 -4.2%: 79億2800万
2016年9月30日 +26.35%: 100億1700万
2016年12月31日 +2.18%: 102億3500万
2017年3月31日 -8.3%: 93億8600万
2017年6月30日 -15.36%: 79億4400万
2017年9月30日 +4.78%: 83億2400万
2017年12月31日 +20.95%: 100億6800万
2018年3月31日 +3.26%: 103億9600万
2018年6月30日 -4.88%: 98億8900万
2018年9月30日 +4.63%: 103億4700万
2018年12月31日 +4.8%: 108億4400万
2019年3月31日 -45.08%: 59億5600万
2019年6月30日 -8.23%: 54億6600万
2019年9月30日 -6.15%: 51億3000万
2019年12月31日 -8.73%: 46億8200万
2020年3月31日 +7.84%: 50億4900万
2020年6月30日 -19.61%: 40億5900万
2020年9月30日 -6.73%: 37億8600万
2020年12月31日 +13.26%: 42億8800万
2021年3月31日 +7.49%: 46億900万
2021年6月30日 +1.58%: 46億8200万
2021年9月30日 +0.45%: 47億300万
2021年12月31日 -0.09%: 46億9900万
2022年3月31日 +14.79%: 53億9400万
2022年6月30日 -19.15%: 43億6100万
2022年9月30日 +14.03%: 49億7300万
2022年12月31日 +3.72%: 51億5800万
2023年3月31日 +3.02%: 53億1400万
2023年6月30日 -2.8%: 51億6500万
2023年9月30日 -11.73%: 45億5900万
2023年12月31日 -2.37%: 44億5100万
2024年3月31日 -9.14%: 40億4400万
2024年6月30日 +7.86%: 43億6200万
2024年9月30日 -3.58%: 42億600万
2024年12月31日 -3.09%: 40億7600万
2025年3月31日 -9.32%: 36億9600万
2025年6月30日 +3.3%: 38億1800万
2025年9月30日 -12.91%: 33億2500万
2025年12月31日 -0.09%: 33億2200万
2026年3月31日 +14.99%: 38億2000万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に取引先企業との業務等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。
借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。
2026/06/25 9:31