東京衡機（7719）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -7065万
- 2011年8月31日 -164.69%
- -1億8700万
- 2011年11月30日 -295.25%
- -7億3914万
- 2012年2月29日
- -6億9740万
- 2012年5月31日
- 5233万
- 2012年8月31日
- -5561万
- 2012年11月30日 -192.2%
- -1億6250万
- 2013年2月28日
- 22万
- 2013年5月31日 +999.99%
- 6165万
- 2013年8月31日 -90.26%
- 600万
- 2013年11月30日
- -4029万
- 2014年2月28日 -632.12%
- -2億9499万
- 2014年5月31日
- -2454万
- 2014年8月31日 -337.76%
- -1億744万
- 2014年11月30日 -101.5%
- -2億1650万
- 2015年2月28日
- -1億5564万
- 2015年5月31日
- 2億76万
- 2015年8月31日 -19.53%
- 1億6156万
- 2015年11月30日 -51.15%
- 7891万
- 2016年2月29日 -41.73%
- 4598万
- 2016年5月31日 -2.59%
- 4479万
- 2016年8月31日 -73.02%
- 1208万
- 2016年11月30日
- -7155万
- 2017年2月28日 -118.55%
- -1億5637万
- 2017年5月31日
- -3394万
- 2017年8月31日 -488.37%
- -1億9974万
- 2017年11月30日 -39.49%
- -2億7861万
- 2018年2月28日 -89.75%
- -5億2866万
- 2018年5月31日
- 1億869万
- 2018年8月31日 +181.82%
- 3億632万
- 2018年11月30日 +15.04%
- 3億5240万
- 2019年2月28日 +51.17%
- 5億3273万
- 2019年5月31日 -99.6%
- 211万
- 2019年8月31日 +999.99%
- 9359万
- 2019年11月30日 +70.6%
- 1億5967万
- 2020年2月29日 +94.21%
- 3億1009万
- 2020年5月31日 -68.12%
- 9887万
- 2020年8月31日 +52.9%
- 1億5117万
- 2020年11月30日 +16.25%
- 1億7573万
- 2021年2月28日 +66.44%
- 2億9248万
- 2021年5月31日 -88.69%
- 3308万
- 2021年8月31日 +160.83%
- 8629万
- 2021年11月30日 +62.3%
- 1億4006万
- 2022年2月28日 -31.81%
- 9551万
- 2022年5月31日 -79.82%
- 1927万
- 2022年8月31日 +127.04%
- 4375万
- 2022年11月30日
- -6億3451万
- 2023年2月28日 -10.68%
- -7億228万
- 2023年5月31日
- -2376万
- 2023年8月31日
- 5985万
- 2023年11月30日 +167.56%
- 1億6014万
- 2024年2月29日 -43.06%
- 9117万
- 2024年5月31日 -71.5%
- 2598万
- 2024年8月31日
- -4128万
- 2024年11月30日 -34.25%
- -5542万
- 2025年2月28日
- 6308万
- 2025年5月31日 -86.92%
- 824万
- 2025年8月31日
- -3960万
- 2025年11月30日
- -2575万
- 2026年2月28日
- 1億3186万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/29 15:32
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。2026/05/29 15:32
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
