JUKI(6440)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億4200万
- 2010年9月30日
- -1億5500万
- 2011年3月31日
- 8億6400万
- 2011年6月30日 -57.87%
- 3億6400万
- 2011年9月30日
- -2億6900万
- 2011年12月31日
- 4400万
- 2012年3月31日
- -2億5800万
- 2012年6月30日 -358.53%
- -11億8300万
- 2012年9月30日 -505.75%
- -71億6600万
- 2012年12月31日
- -67億9400万
- 2013年3月31日
- -6億9000万
- 2013年6月30日
- 8億6500万
- 2013年9月30日 +178.73%
- 24億1100万
- 2013年12月31日 +185.07%
- 68億7300万
- 2014年3月31日 -91.4%
- 5億9100万
- 2014年6月30日 +178.85%
- 16億4800万
- 2014年9月30日 +183.68%
- 46億7500万
- 2014年12月31日 +76.81%
- 82億6600万
- 2015年3月31日 -87.53%
- 10億3100万
- 2015年6月30日 +212.8%
- 32億2500万
- 2015年9月30日 -16.56%
- 26億9100万
- 2015年12月31日 +21.63%
- 32億7300万
- 2016年3月31日
- -9億4300万
- 2016年6月30日 -316.54%
- -39億2800万
- 2016年9月30日
- -37億9700万
- 2016年12月31日
- 3億9600万
- 2017年3月31日 +136.11%
- 9億3500万
- 2017年6月30日 +118.5%
- 20億4300万
- 2017年9月30日 +92.9%
- 39億4100万
- 2017年12月31日 +61.71%
- 63億7300万
- 2018年3月31日
- -6億6800万
- 2018年6月30日
- 9億8800万
- 2018年9月30日 +211.44%
- 30億7700万
- 2018年12月31日 +60.71%
- 49億4500万
- 2019年3月31日 -81.72%
- 9億400万
- 2019年6月30日 -24.12%
- 6億8600万
- 2019年9月30日 -30.03%
- 4億8000万
- 2019年12月31日 +192.29%
- 14億300万
- 2020年3月31日
- -25億2000万
- 2020年6月30日 -83.53%
- -46億2500万
- 2020年9月30日 -20.09%
- -55億5400万
- 2020年12月31日
- -53億2100万
- 2021年3月31日
- 16億4900万
- 2021年6月30日 +81.26%
- 29億8900万
- 2021年9月30日 +20.54%
- 36億300万
- 2021年12月31日 +35.72%
- 48億9000万
- 2022年3月31日 -54.89%
- 22億600万
- 2022年6月30日 +119.13%
- 48億3400万
- 2022年9月30日 +16.05%
- 56億1000万
- 2022年12月31日 -59.5%
- 22億7200万
- 2023年3月31日
- -9億4000万
- 2023年6月30日
- 8億8000万
- 2023年9月30日
- -8億6400万
- 2023年12月31日 -436%
- -46億3100万
- 2024年3月31日
- 10億2800万
- 2024年6月30日 +98.93%
- 20億4500万
- 2024年9月30日
- -39億4600万
- 2024年12月31日
- -1億800万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -15億6000万
- 2025年6月30日 -33.91%
- -20億8900万
- 2025年9月30日
- -9億1700万
- 2025年12月31日
- 15億4200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/26 11:32
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/03/26 11:32
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)