建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 8億6902万
- 2019年3月31日 +19.05%
- 10億3459万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。2019/06/21 11:34
2.土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は5,308千円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。
3.上記以外に投資不動産用地(土地12,244㎡ 175,180千円)、名張市に遊休地(土地7,448㎡ 113,132千円)があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産………定率法
(但し1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用………定額法2019/06/21 11:34 - #3 担保に供している資産の注記
- (1)有形固定資産2019/06/21 11:34
(2)銀行根担保設定に対して供している投資有価証券前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 建物 268,960千円 335,462千円 土地 203,732 203,732
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期増加の主なものは、製品倉庫の新設127,674千円及び本社工場の耐震補強工事83,500千円であります。2019/06/21 11:34
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産………定率法2019/06/21 11:34
(但し1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。