フリージア・マクロス（6343）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9559万
2010年9月30日: 8755万
2010年12月31日 +393.42%: 4億3201万
2011年3月31日 -23.28%: 3億3142万
2011年6月30日: -7522万
2011年9月30日: 6316万
2011年12月31日 +114.79%: 1億3567万
2012年3月31日 +164.82%: 3億5929万
2012年6月30日: -1億57万
2012年9月30日: 4378万
2012年12月31日 +613.02%: 3億1218万
2013年3月31日 -6.8%: 2億9095万
2013年6月30日: -2247万
2013年9月30日: 2億221万
2013年12月31日 +98.25%: 4億89万
2014年3月31日 -16.1%: 3億3633万
2014年6月30日: -9401万
2014年9月30日: 2億5414万
2014年12月31日 +53.73%: 3億9071万
2015年3月31日 -1.43%: 3億8510万
2015年6月30日 -55.18%: 1億7259万
2015年9月30日: -1億3659万
2015年12月31日: 4億9535万
2016年3月31日 +97.13%: 9億7650万
2016年6月30日: -1億9460万
2016年9月30日: 2億3416万
2016年12月31日 +214.05%: 7億3538万
2017年3月31日 +20.81%: 8億8840万
2017年6月30日 -64.26%: 3億1751万
2017年9月30日 +71.5%: 5億4453万
2017年12月31日 +20.57%: 6億5654万
2018年3月31日 +6.24%: 6億9751万
2018年6月30日 -95.37%: 3226万
2018年9月30日 +757.64%: 2億7668万
2018年12月31日 +37.31%: 3億7991万
2019年3月31日 +47.35%: 5億5978万
2019年6月30日 -89.77%: 5725万
2019年9月30日 +492.81%: 3億3941万
2019年12月31日 +104.26%: 6億9328万
2020年3月31日 -40.52%: 4億1238万
2020年6月30日 -0.32%: 4億1107万
2020年9月30日 +54.04%: 6億3322万
2020年12月31日 -9.88%: 5億7066万
2021年3月31日 +129.12%: 13億751万
2021年6月30日 -75.29%: 3億2303万
2021年9月30日 +26.71%: 4億931万
2021年12月31日 +91.26%: 7億8283万
2022年3月31日 +34.91%: 10億5614万
2022年6月30日 -83.95%: 1億6954万
2022年9月30日 +224.76%: 5億5060万
2022年12月31日 +75.28%: 9億6507万
2023年3月31日 +48.11%: 14億2933万
2023年6月30日 -53.63%: 6億6275万
2023年9月30日 +88.74%: 12億5086万
2023年12月31日 +37.08%: 17億1462万
2024年3月31日 +52.14%: 26億859万
2024年6月30日 -72.1%: 7億2783万
2024年9月30日 +43.37%: 10億4349万
2024年12月31日 +9.32%: 11億4078万
2025年3月31日 +80.84%: 20億6298万
2025年6月30日 -55.46%: 9億1874万
2025年9月30日 +114.36%: 19億6944万
2025年12月31日 +31.34%: 25億8667万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当期連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 15:46