フリージア・マクロス(6343)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 製造供給事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- -3194万
- 2013年9月30日 -15.66%
- -3694万
- 2013年12月31日
- 109万
- 2014年6月30日
- -787万
- 2014年9月30日
- 3029万
- 2014年12月31日 -97.51%
- 75万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 1億9720万
- 2015年9月30日 +7.76%
- 2億1251万
- 2015年12月31日 -5.27%
- 2億130万
- 2016年6月30日
- -6503万
- 2016年9月30日 -126.76%
- -1億4747万
- 2016年12月31日
- -9899万
- 2017年6月30日
- -2179万
- 2017年9月30日 -56.44%
- -3409万
- 2017年12月31日
- -1103万
- 2018年6月30日 -44.16%
- -1590万
- 2018年9月30日
- -1209万
- 2018年12月31日
- 3340万
- 2019年6月30日
- -3906万
- 2019年9月30日 -8.95%
- -4256万
- 2019年12月31日
- 328万
- 2020年6月30日
- -5068万
- 2020年9月30日 -26.82%
- -6427万
- 2020年12月31日 -14.87%
- -7383万
- 2021年6月30日
- -2655万
- 2021年9月30日 -78.34%
- -4735万
- 2021年12月31日
- -3696万
- 2022年6月30日
- -577万
- 2022年9月30日 -999.99%
- -8875万
- 2022年12月31日 -3.55%
- -9190万
- 2023年6月30日
- -2548万
- 2023年9月30日 -231.02%
- -8434万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.報告セグメントの概要2025/06/24 15:46
当社グループの報告セグメントにつきましては、構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社取締役会が、事業の業績を評価し、また経営資源の配分など、定期的に検討を行う対象となっております。なお、「製造供給事業」「住宅関連事業」「投資・流通サービス事業」を報告セグメントとしております。「製造供給事業」は、プラスチック押出機、土木試験機、ATM筐体等、各種容器類、プリント基板等及び地中掘削用ドリル、マシン等の製造販売を行っております。「住宅関連事業」は、ログハウスの設計・施工・監理、販売用不動産の販売、不動産の賃貸、マンションの建築及び販売、住宅の防蟻、防水、断熱工事等を行っております。「投資・流通サービス事業」は、投資再生支援、パソコン周辺機器、部品及びソフト等の販売等を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 商品及び製品
主に総平均法2025/06/24 15:46 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 1.報告セグメントの概要2025/06/24 15:46
当社グループの報告セグメントにつきましては、構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社取締役会が、事業の業績を評価し、また経営資源の配分など、定期的に検討を行う対象となっております。なお、「製造供給事業」「住宅関連事業」「投資・流通サービス事業」を報告セグメントとしております。「製造供給事業」は、プラスチック押出機、土木試験機、ATM筐体等、各種容器類、プリント基板等及び地中掘削用ドリル、マシン等の製造販売を行っております。「住宅関連事業」は、ログハウスの設計・施工・監理、販売用不動産の販売、不動産の賃貸、マンションの建築及び販売、住宅の防蟻、防水、断熱工事等を行っております。「投資・流通サービス事業」は、投資再生支援、パソコン周辺機器、部品及びソフト等の販売等を行っております。 - #4 従業員の状況(連結)
- 令和7年3月31日現在2025/06/24 15:46
(注) 従業員数は就業人員で、臨時、パート従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) 製造供給事業 89 (40) 住宅関連事業 219 (36)
(2) 提出会社の状況 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 会社の経営環境及び中長期的な会社の経営戦略2025/06/24 15:46
当社グループは、製造供給事業(主要製品:プラスチック押出機、土木試験機、プリント基板、筐体、紙、アルミ容器及び地中掘削用のドリル、マシン等)、住宅関連事業(主要製品:ログハウス、マンション、住宅工事施工(防蟻、防水、断熱工事等))、投資・流通サービス事業(投資再生支援等)をそれぞれ行っている様々な事業を行う中小企業の連合体であり、その連合体が「配給」の理念とその実践のもと、有機的に連携しながら、事業を行っております。
このように、当社グループは、祖業である土木試験機のみならず、M&A等を通してグループ化した企業とともに多岐にわたった事業を展開しておりますが、十分な検討を経た投資判断のもとであれば、これは業界内に特有の景気変動による事業リスクを分散化し、長期的には当社グループの継続的な企業価値向上につながる、と考えております。また、これまでも各社が異なる業界の知恵を持ち寄り、業界を横断した議論をグループ内で活発に行うことにより、他業界では常識となっているがその業界内では盲点となっているボトルネックを見つけ、そのボトルネックを合理化することにより、新規事業の展開や変動費の低減・固定費の縮減などのコストダウンをしてまいりましたが、「配給」の理念と実践によってこのような活動を継続的に行ってまいりたいと考えております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2025/06/24 15:46
(注) セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 前年同期比(%) 製造供給事業(千円) 1,967,508 121.2 住宅関連事業(千円) 4,622,042 72.0
b.受注実績 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 製造供給事業2025/06/24 15:46
製造供給事業において、プラスチック押出機、土木試験機、ATM筐体等、各種容器類、プリント基板等及び地中掘削用ドリル、マシン等の製造販売を行っております。
当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合を除き、商品又は製品を顧客の指定した場所へ配送、引渡し、検収を受けた時点で収益を認識しております。