テクノスマート(6246)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 2618万
- 2010年3月31日 -21.28%
- 2060万
- 2011年3月31日 +5.9%
- 2182万
- 2012年3月31日 -80.21%
- 431万
- 2013年3月31日 -77.8%
- 95万
- 2014年3月31日 +907.19%
- 965万
- 2015年3月31日 +3.48%
- 999万
- 2016年3月31日 +42.62%
- 1425万
- 2017年3月31日 -88.52%
- 163万
- 2018年3月31日 -64.49%
- 58万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1億8680万
- 2020年3月31日 +66.05%
- 3億1017万
- 2021年3月31日 +39.69%
- 4億3329万
- 2022年3月31日 -91.5%
- 3684万
- 2023年3月31日 -54.62%
- 1672万
- 2024年3月31日 +892.15%
- 1億6588万
- 2025年3月31日 -90.74%
- 1535万
- 2026年3月31日 +483%
- 8950万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 5.リース契約による主な賃借設備はありません。2025/06/26 10:11
6.上記内容に建設仮勘定は含まれていません。
7.上記の他、主要な賃借している設備として以下のものがあります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/26 10:11
2.無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載は省略しています。資産の種類 内容 金額(千円) 機械及び装置 新実験機及び付帯設備 346,891 建設仮勘定 パンチレーザー複合機用基礎工事費用 10,547
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #3 製造原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりです。2025/06/26 10:11
項目 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 機械装置(千円) 101 1,156 建設仮勘定(千円) 41,520 59,797 その他(千円) △221 -