建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)長期前払費用
定額法2015/09/11 10:44

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
投資有価証券	391,349千円	( -千円)	443,628千円	( -千円)
建物	710,716	( 710,716 )	680,025	( 680,025 )
機械及び装置	3,790	( 3,790 )	1,895	( 1,895 )

担保付債務は、次のとおりです。

2015/09/11 10:44