#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が、貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 主な資産及び負債の内容（連結）: ② 固定資産の部
投資有価証券
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#3 事業用土地の再評価に関する注記: ※2 土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)及び土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部に計上しています。
・再評価の方法…土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額により算出
・再評価を行った年月日…平成13年3月31日
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#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)長期前払費用
定額法2015/09/11 10:44
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下ですので、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載は省略しています。
2.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2015/09/11 10:44