桜井製作所（7255）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 425万
2010年9月30日 +859.53%: 4078万
2010年12月31日 +56.48%: 6381万
2011年3月31日 -5.29%: 6043万
2011年6月30日: -4503万
2011年9月30日 -55.13%: -6986万
2011年12月31日: -439万
2012年3月31日: 1億3813万
2012年6月30日 -75.18%: 3428万
2012年9月30日 +64.6%: 5643万
2012年12月31日 +137.61%: 1億3410万
2013年3月31日 +59.31%: 2億1364万
2013年6月30日 -60%: 8545万
2013年9月30日 +53.93%: 1億3154万
2013年12月31日 +43.93%: 1億8933万
2014年3月31日 -53.77%: 8753万
2014年6月30日: -3479万
2014年9月30日 -106.43%: -7181万
2014年12月31日 -47.97%: -1億627万
2015年3月31日: -3888万
2015年6月30日: -3171万
2015年9月30日 -609.86%: -2億2511万
2015年12月31日 -33.86%: -3億133万
2016年3月31日 -128.43%: -6億8833万
2016年6月30日: -7727万
2016年9月30日: -5001万
2016年12月31日: 2億4499万
2017年3月31日 +3.71%: 2億5409万
2017年6月30日 -94.43%: 1415万
2017年9月30日 +500.06%: 8493万
2017年12月31日 +133.24%: 1億9809万
2018年3月31日 -20.12%: 1億5823万
2018年6月30日: -8617万
2018年9月30日: -7675万
2018年12月31日: -6830万
2019年3月31日: 925万
2019年6月30日 +709.68%: 7495万
2019年9月30日 +120.4%: 1億6519万
2019年12月31日 -6.54%: 1億5439万
2020年3月31日 -85.89%: 2178万
2020年6月30日: -2億1267万
2020年9月30日 -44.16%: -3億658万
2020年12月31日 -26.49%: -3億8779万
2021年3月31日: -3億211万
2021年6月30日: 1億4547万
2021年9月30日 +15.4%: 1億6788万
2021年12月31日 -9.98%: 1億5113万
2022年3月31日 +30.61%: 1億9739万
2022年6月30日: -5059万
2022年9月30日 -236.61%: -1億7029万
2022年12月31日 -42.1%: -2億4198万
2023年3月31日 -11.13%: -2億6892万
2023年6月30日: -2387万
2023年9月30日: 4808万
2023年12月31日 +208.28%: 1億4824万
2024年3月31日 +28.48%: 1億9047万
2024年6月30日: -903万
2024年9月30日: 118万
2024年12月31日 +139.14%: 284万
2025年3月31日 +999.99%: 2億2042万
2025年6月30日 -43.26%: 1億2507万
2025年9月30日 +8.11%: 1億3521万
2025年12月31日 +24.5%: 1億6834万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/26 10:43
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/26 10:43
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 10:43