グローリー（6457）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 146億3800万
2009年3月31日 +3.42%: 151億3800万
2010年3月31日 -12.33%: 132億7200万
2010年12月31日 +10.47%: 146億6100万
2011年3月31日 -8.86%: 133億6200万
2011年6月30日 -6.41%: 125億500万
2011年9月30日 +5.5%: 131億9300万
2011年12月31日 +19.72%: 157億9500万
2012年3月31日 +1.2%: 159億8400万
2012年6月30日 -10.82%: 142億5500万
2012年9月30日 +16.8%: 166億5000万
2012年12月31日 +14.48%: 190億6100万
2013年3月31日 +5.43%: 200億9600万
2013年6月30日 -13.87%: 173億800万
2013年9月30日 +1.91%: 176億3800万
2013年12月31日 +0.45%: 177億1800万
2014年3月31日 +25.54%: 222億4400万
2014年6月30日 -26.04%: 164億5200万
2014年9月30日 +9.56%: 180億2400万
2014年12月31日 -10.49%: 161億3300万
2015年3月31日 +32.44%: 213億6600万
2015年6月30日 -20.31%: 170億2600万
2015年9月30日 +10.9%: 188億8200万
2015年12月31日 -1.53%: 185億9400万
2016年3月31日 +2.03%: 189億7100万
2016年6月30日 -4.87%: 180億4700万
2016年9月30日 -6.17%: 169億3400万
2016年12月31日 +8.66%: 184億100万
2017年3月31日 +0.45%: 184億8400万
2017年6月30日 -3.15%: 179億100万
2017年9月30日 +8.64%: 194億4700万
2017年12月31日 +1.05%: 196億5100万
2018年3月31日 -41.04%: 115億8700万
2018年6月30日 -2.47%: 113億100万
2018年9月30日 -1.11%: 111億7500万
2018年12月31日 -9.4%: 101億2400万
2019年3月31日 +8.79%: 110億1400万
2019年6月30日 -12.55%: 96億3200万
2019年9月30日 +12.57%: 108億4300万
2019年12月31日 +3.36%: 112億700万
2020年3月31日 +2.34%: 114億6900万
2020年6月30日 -10.75%: 102億3600万
2020年9月30日 -12.9%: 89億1600万
2020年12月31日 +3.97%: 92億7000万
2021年3月31日 +13.73%: 105億4300万
2021年6月30日 -12.35%: 92億4100万
2021年9月30日 +4.76%: 96億8100万
2021年12月31日 +48.59%: 143億8500万
2022年3月31日 +1.88%: 146億5600万
2022年6月30日 +18.6%: 173億8200万
2022年9月30日 -17.44%: 143億5100万
2022年12月31日 +14.81%: 164億7600万
2023年3月31日 +10.45%: 181億9700万
2023年6月30日 -5%: 172億8800万
2023年9月30日 +11.52%: 192億8000万
2023年12月31日 +0.07%: 192億9400万
2024年3月31日 -8.38%: 176億7800万
2024年6月30日 -9.48%: 160億300万
2024年9月30日 -5.72%: 150億8700万
2024年12月31日 +5.34%: 158億9300万
2025年3月31日 -11.8%: 140億1800万
2025年9月30日 -2.65%: 136億4600万
2025年12月31日 -2.43%: 133億1400万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場リスクに晒されております。当該リスクに関しては定期的に時価や発行体の財務状況等を把握しております。
営業債務である支払手形及び買掛金ならびに電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原材料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、同じ外貨建ての売掛金残高にてヘッジしております。
短期借入金は、主に運転資金の調達及び為替変動リスクのヘッジを目的としたものであります。また、長期借入金は、主に為替変動リスクのヘッジ及び運転資金、M&Aによる株式取得資金等の投融資資金の調達を目的としたものであります。社債は、主にM&Aによる株式取得資金等の投融資資金の調達を目的としたものであります。
2025/06/19 14:05