モリタ HD(6455)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4億6900万
- 2010年9月30日
- -1億3100万
- 2010年12月31日
- 5億7500万
- 2011年3月31日 +208.17%
- 17億7200万
- 2011年6月30日
- -1億4600万
- 2011年9月30日
- 8900万
- 2011年12月31日 +999.99%
- 12億4300万
- 2012年3月31日 +160.66%
- 32億4000万
- 2012年6月30日
- -4800万
- 2012年9月30日
- 5億7500万
- 2012年12月31日 +103.65%
- 11億7100万
- 2013年3月31日 +228.61%
- 38億4800万
- 2013年6月30日 -98.41%
- 6100万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 11億5200万
- 2013年12月31日 +157.03%
- 29億6100万
- 2014年3月31日 +67.51%
- 49億6000万
- 2014年6月30日 -95.06%
- 2億4500万
- 2014年9月30日 +651.02%
- 18億4000万
- 2014年12月31日 +158.59%
- 47億5800万
- 2015年3月31日 +57.34%
- 74億8600万
- 2015年6月30日 -94.91%
- 3億8100万
- 2015年9月30日 +1.05%
- 3億8500万
- 2015年12月31日 +544.16%
- 24億8000万
- 2016年3月31日 +36.33%
- 33億8100万
- 2016年6月30日
- -11億3700万
- 2016年9月30日
- -2億1200万
- 2016年12月31日
- 29億1500万
- 2017年3月31日 +106.04%
- 60億600万
- 2017年6月30日
- -7900万
- 2017年9月30日
- 15億900万
- 2017年12月31日 +187.14%
- 43億3300万
- 2018年3月31日 +68.41%
- 72億9700万
- 2018年6月30日
- -4億5700万
- 2018年9月30日
- 15億5800万
- 2018年12月31日 +28.43%
- 20億100万
- 2019年3月31日 +210.99%
- 62億2300万
- 2019年6月30日
- -11億300万
- 2019年9月30日
- 9億7700万
- 2019年12月31日 +168.47%
- 26億2300万
- 2020年3月31日 +100.8%
- 52億6700万
- 2020年6月30日 -92.58%
- 3億9100万
- 2020年9月30日 +331.2%
- 16億8600万
- 2020年12月31日 +189.26%
- 48億7700万
- 2021年3月31日 +96.25%
- 95億7100万
- 2021年6月30日
- -5億6400万
- 2021年9月30日
- 16億300万
- 2021年12月31日 +87.9%
- 30億1200万
- 2022年3月31日 +96.18%
- 59億900万
- 2022年6月30日
- -4億5200万
- 2022年9月30日
- 4億6800万
- 2022年12月31日 -22.86%
- 3億6100万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 44億8700万
- 2023年6月30日 -81.06%
- 8億5000万
- 2023年9月30日 +186.59%
- 24億3600万
- 2023年12月31日 +52.18%
- 37億700万
- 2024年3月31日 +162.13%
- 97億1700万
- 2024年6月30日 -78.8%
- 20億6000万
- 2024年9月30日 +124.22%
- 46億1900万
- 2024年12月31日 -5.69%
- 43億5600万
- 2025年3月31日 +133.47%
- 101億7000万
- 2025年6月30日 -92.43%
- 7億7000万
- 2025年9月30日 +437.27%
- 41億3700万
- 2025年12月31日 +59.9%
- 66億1500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/20 13:18
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/20 13:18
なお、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準