モリタ HD(6455)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 産業機械の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億8600万
- 2013年6月30日 -93.55%
- 1200万
- 2013年9月30日 +150%
- 3000万
- 2013年12月31日 +3.33%
- 3100万
- 2014年3月31日 +887.1%
- 3億600万
- 2014年6月30日
- -6900万
- 2014年9月30日
- 2100万
- 2014年12月31日 -52.38%
- 1000万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 2億2400万
- 2015年6月30日
- -5700万
- 2015年9月30日
- 5200万
- 2015年12月31日 +353.85%
- 2億3600万
- 2016年3月31日 +77.97%
- 4億2000万
- 2016年6月30日
- -3100万
- 2016年9月30日
- -900万
- 2016年12月31日
- 2700万
- 2017年3月31日 +81.48%
- 4900万
- 2017年6月30日
- -2500万
- 2017年9月30日
- 2400万
- 2017年12月31日 +79.17%
- 4300万
- 2018年3月31日 +344.19%
- 1億9100万
- 2018年6月30日
- -500万
- 2018年9月30日
- 2億3000万
- 2018年12月31日 -0.43%
- 2億2900万
- 2019年3月31日 +66.38%
- 3億8100万
- 2019年6月30日 -83.2%
- 6400万
- 2019年9月30日 +245.31%
- 2億2100万
- 2019年12月31日 +41.18%
- 3億1200万
- 2020年3月31日 +62.82%
- 5億800万
- 2020年6月30日 -87.01%
- 6600万
- 2020年9月30日 +175.76%
- 1億8200万
- 2020年12月31日 -17.58%
- 1億5000万
- 2021年3月31日 +105.33%
- 3億800万
- 2021年6月30日 -56.82%
- 1億3300万
- 2021年9月30日 +138.35%
- 3億1700万
- 2021年12月31日 +26.81%
- 4億200万
- 2022年3月31日 +54.23%
- 6億2000万
- 2022年6月30日 -80.32%
- 1億2200万
- 2022年9月30日 +157.38%
- 3億1400万
- 2022年12月31日 +48.73%
- 4億6700万
- 2023年3月31日 +50.32%
- 7億200万
- 2023年6月30日 -75.21%
- 1億7400万
- 2023年9月30日 +129.31%
- 3億9900万
- 2023年12月31日 +36.84%
- 5億4600万
- 2024年3月31日 +31.5%
- 7億1800万
- 2024年9月30日 -55.01%
- 3億2300万
- 2025年3月31日 +164.4%
- 8億5400万
- 2025年9月30日 -53.63%
- 3億9600万
- 2026年3月31日 +126.26%
- 8億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは持株会社制度を採用し、当社がグループ全体の経営戦略策定等の機能を担うとともに製品・サービス別の事業会社を置き、各事業会社は取り扱う製品・サービスについて機動的に事業活動を展開しております。2026/06/19 10:02
従って、当社は事業会社を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「消防車輌事業」、「防災事業」、「産業機械事業」及び「環境車輌事業」の4つを報告セグメントとしております。
(2) 各セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (5) 重要な収益及び費用の計上基準2026/06/19 10:02
当社グループは、主に消防車輌、防災機器及び設備、産業機械、環境車輌の製造販売を行っており、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。
これらの製品の販売については、製品が顧客に検収された時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、顧客による製品の検収時に収益を認識しております。ただし、国内販売においては出荷時から顧客による検収時までの期間が通常の期間である場合には重要性等に関する代替的な取扱いを適用し出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/19 10:02
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) 防災事業 334 産業機械事業 78 環境車輌事業 252
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/19 10:02
(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。セグメントの名称 生産高(百万円) 前年同期比(%) 防災 23,368 △5.7 産業機械 6,391 +2.0 環境車輌 13,445 +10.2
2 金額は、販売価格で表示しております。