6455 モリタ HD

6455
2026/08/14
時価
1075億円
PER 予
10.01倍
2010年以降
6.55-18.67倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.49-1.79倍
(2010-2026年)
配当 予
3.38%
ROE 予
9.51%
ROA 予
6.77%
資料
Link
CSV,JSON

モリタ HD(6455)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億800万
2009年3月31日 -27.78%
7800万
2010年3月31日 +37.18%
1億700万
2011年3月31日 +2.8%
1億1000万
2012年3月31日 +0.91%
1億1100万
2013年3月31日 +28.83%
1億4300万
2014年3月31日 ±0%
1億4300万
2015年3月31日 +14.69%
1億6400万
2016年3月31日 +3.05%
1億6900万
2017年3月31日 -8.28%
1億5500万
2018年3月31日 +1.29%
1億5700万
2019年3月31日 +3.18%
1億6200万
2020年3月31日 -32.1%
1億1000万
2021年3月31日 +11.82%
1億2300万
2022年3月31日 -3.25%
1億1900万
2023年3月31日 +17.65%
1億4000万
2024年3月31日 +35.71%
1億9000万
2025年3月31日 +21.05%
2億3000万
2026年3月31日 +13.04%
2億6000万

個別

2008年3月31日
7200万
2009年3月31日 -50%
3600万
2010年3月31日 ±0%
3600万
2011年3月31日 ±0%
3600万
2012年3月31日 -44.44%
2000万
2013年3月31日 ±0%
2000万
2014年3月31日 ±0%
2000万
2015年3月31日 ±0%
2000万
2016年3月31日 +30%
2600万
2017年3月31日 +15.38%
3000万
2018年3月31日 +10%
3300万
2019年3月31日 +24.24%
4100万
2020年3月31日 -41.46%
2400万
2021年3月31日 +50%
3600万
2022年3月31日 -11.11%
3200万
2023年3月31日 +12.5%
3600万
2024年3月31日 +94.44%
7000万
2025年3月31日 +14.29%
8000万
2026年3月31日 +28.75%
1億300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※1 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。なお、前事業年度、当事業年度とも、ほぼすべての費用が一般管理費に属する費用であります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額84百万円103百万円
役員賞与引当金繰入額80百万円103百万円
退職給付費用29百万円24百万円
2026/06/19 10:02
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準 原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
評価方法 製品及び仕掛品 主として個別法
原材料 主として移動平均法
貯蔵品 最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。なお耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/19 10:02
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金123150123150
役員賞与引当金8010380103
2026/06/19 10:02
#4 役員報酬(連結)
(注)1 業績連動型報酬は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。
2 非金銭報酬(長期インセンティブ報酬)は、譲渡制限付株式報酬制度に基づく当事業年度における費用計上額を記載しております。
2026/06/19 10:02
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/19 10:02

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