モリタ HD(6455)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億800万
- 2009年3月31日 -27.78%
- 7800万
- 2010年3月31日 +37.18%
- 1億700万
- 2011年3月31日 +2.8%
- 1億1000万
- 2012年3月31日 +0.91%
- 1億1100万
- 2013年3月31日 +28.83%
- 1億4300万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1億4300万
- 2015年3月31日 +14.69%
- 1億6400万
- 2016年3月31日 +3.05%
- 1億6900万
- 2017年3月31日 -8.28%
- 1億5500万
- 2018年3月31日 +1.29%
- 1億5700万
- 2019年3月31日 +3.18%
- 1億6200万
- 2020年3月31日 -32.1%
- 1億1000万
- 2021年3月31日 +11.82%
- 1億2300万
- 2022年3月31日 -3.25%
- 1億1900万
- 2023年3月31日 +17.65%
- 1億4000万
- 2024年3月31日 +35.71%
- 1億9000万
- 2025年3月31日 +21.05%
- 2億3000万
- 2026年3月31日 +13.04%
- 2億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 7200万
- 2009年3月31日 -50%
- 3600万
- 2010年3月31日 ±0%
- 3600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3600万
- 2012年3月31日 -44.44%
- 2000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 2000万
- 2015年3月31日 ±0%
- 2000万
- 2016年3月31日 +30%
- 2600万
- 2017年3月31日 +15.38%
- 3000万
- 2018年3月31日 +10%
- 3300万
- 2019年3月31日 +24.24%
- 4100万
- 2020年3月31日 -41.46%
- 2400万
- 2021年3月31日 +50%
- 3600万
- 2022年3月31日 -11.11%
- 3200万
- 2023年3月31日 +12.5%
- 3600万
- 2024年3月31日 +94.44%
- 7000万
- 2025年3月31日 +14.29%
- 8000万
- 2026年3月31日 +28.75%
- 1億300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。なお、前事業年度、当事業年度とも、ほぼすべての費用が一般管理費に属する費用であります。2026/06/19 10:02
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 84 百万円 103 百万円 役員賞与引当金繰入額 80 百万円 103 百万円 退職給付費用 29 百万円 24 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準 原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
評価方法 製品及び仕掛品 主として個別法
原材料 主として移動平均法
貯蔵品 最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。なお耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/19 10:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 123 150 123 150 役員賞与引当金 80 103 80 103 - #4 役員報酬(連結)
- (注)1 業績連動型報酬は、当事業年度に係る役員賞与引当金繰入額を記載しております。2026/06/19 10:02
2 非金銭報酬(長期インセンティブ報酬)は、譲渡制限付株式報酬制度に基づく当事業年度における費用計上額を記載しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/19 10:02