モリタ HD（6455）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 33億8000万
2010年3月31日 -0.21%: 33億7300万
2010年12月31日 +123.66%: 75億4400万
2011年3月31日 -57.46%: 32億900万
2011年6月30日 +70.99%: 54億8700万
2011年9月30日 +27.25%: 69億8200万
2011年12月31日 -3.87%: 67億1200万
2012年3月31日 -50.33%: 33億3400万
2012年6月30日 +70.88%: 56億9700万
2012年9月30日 +27.26%: 72億5000万
2012年12月31日 +3.75%: 75億2200万
2013年3月31日 -51.09%: 36億7900万
2013年6月30日 +37.65%: 50億6400万
2013年9月30日 +59.42%: 80億7300万
2013年12月31日 +7.07%: 86億4400万
2014年3月31日 -62.31%: 32億5800万
2014年6月30日 +91.38%: 62億3500万
2014年9月30日 +29.33%: 80億6400万
2014年12月31日 +7.12%: 86億3800万
2015年3月31日 -59.04%: 35億3800万
2015年6月30日 +52.66%: 54億100万
2015年9月30日 +44.01%: 77億7800万
2015年12月31日 +8.33%: 84億2600万
2016年3月31日 -23.88%: 64億1400万
2016年6月30日 +37.73%: 88億3400万
2016年9月30日 +15.13%: 101億7100万
2016年12月31日 +1.24%: 102億9700万
2017年3月31日 -49.63%: 51億8700万
2017年6月30日 +54.81%: 80億3000万
2017年9月30日 +38.19%: 110億9700万
2017年12月31日 +15.91%: 128億6200万
2018年3月31日 -46.38%: 68億9700万
2018年6月30日 +47.17%: 101億5000万
2018年9月30日 +12.01%: 113億6900万
2018年12月31日 +22.13%: 138億8500万
2019年3月31日 -53.68%: 64億3100万
2019年6月30日 +50.85%: 97億100万
2019年9月30日 +11.6%: 108億2600万
2019年12月31日 +35%: 146億1500万
2020年3月31日 -54.36%: 66億7100万
2020年6月30日 +59.93%: 106億6900万
2020年9月30日 +21.33%: 129億4500万
2020年12月31日 +12.37%: 145億4600万
2021年3月31日 -50.73%: 71億6700万
2021年6月30日 +49.49%: 107億1400万
2021年9月30日 +28.08%: 137億2200万
2021年12月31日 +6.96%: 146億7700万
2022年3月31日 -47.06%: 77億7000万
2022年6月30日 +38.47%: 107億5900万
2022年9月30日 +27.08%: 136億7300万
2022年12月31日 +29.69%: 177億3300万
2023年3月31日 -42.31%: 102億3000万
2023年6月30日 +37.78%: 140億9500万
2023年9月30日 +27.29%: 179億4100万
2023年12月31日 +0.33%: 180億
2024年3月31日 -27.52%: 130億4700万
2024年6月30日 +11.28%: 145億1900万
2024年9月30日 +16.61%: 169億3000万
2024年12月31日 +13.59%: 192億3100万
2025年3月31日 -33.89%: 127億1300万
2025年6月30日 +35.4%: 172億1400万
2025年9月30日 +2.88%: 177億900万
2025年12月31日 +19.03%: 210億7900万

個別

2008年3月31日: 23億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 評価基準原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
評価方法製品及び仕掛品主として個別法
原材料主として移動平均法
2025/06/20 13:18