ホシザキ(6465)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 24億1900万
- 2011年6月30日 +86.28%
- 45億600万
- 2011年9月30日 +32.2%
- 59億5700万
- 2011年12月31日 +4.53%
- 62億2700万
- 2012年3月31日 -38.11%
- 38億5400万
- 2012年6月30日 +37.05%
- 52億8200万
- 2012年9月30日 +62.1%
- 85億6200万
- 2012年12月31日 +63.64%
- 140億1100万
- 2013年3月31日 -56.81%
- 60億5200万
- 2013年6月30日 +89.49%
- 114億6800万
- 2013年9月30日 +38.66%
- 159億200万
- 2013年12月31日 +33.32%
- 212億
- 2014年3月31日 -80.53%
- 41億2700万
- 2014年6月30日 +97.21%
- 81億3900万
- 2014年9月30日 +99.51%
- 162億3800万
- 2014年12月31日 +24.26%
- 201億7800万
- 2015年3月31日 -81.04%
- 38億2500万
- 2015年6月30日 +201.33%
- 115億2600万
- 2015年9月30日 +26.69%
- 146億200万
- 2015年12月31日 +1.43%
- 148億1100万
- 2016年3月31日 -88.35%
- 17億2600万
- 2016年6月30日 +7.3%
- 18億5200万
- 2016年9月30日 +304.54%
- 74億9200万
- 2016年12月31日 +113.53%
- 159億9800万
- 2017年3月31日 -67.64%
- 51億7700万
- 2017年6月30日 +149.84%
- 129億3400万
- 2017年9月30日 +69.79%
- 219億6100万
- 2017年12月31日 +12.92%
- 247億9800万
- 2018年3月31日 -88.96%
- 27億3700万
- 2018年6月30日 +330.76%
- 117億9000万
- 2018年9月30日 +85.48%
- 218億6800万
- 2018年12月31日 +2.49%
- 224億1300万
- 2019年3月31日 -66.82%
- 74億3700万
- 2019年6月30日 +45.8%
- 108億4300万
- 2019年9月30日 +65.61%
- 179億5700万
- 2019年12月31日 +35.49%
- 243億3000万
- 2020年3月31日 -84.17%
- 38億5200万
- 2020年6月30日 -15.32%
- 32億6200万
- 2020年9月30日 +77.22%
- 57億8100万
- 2020年12月31日 -1.9%
- 56億7100万
- 2021年3月31日 +132.38%
- 131億7800万
- 2021年6月30日 +36.66%
- 180億900万
- 2021年9月30日 +31.94%
- 237億6100万
- 2021年12月31日 +18.07%
- 280億5400万
- 2022年3月31日 -46.57%
- 149億9000万
- 2022年6月30日 +175.5%
- 412億9800万
- 2022年9月30日 +37.49%
- 567億8100万
- 2022年12月31日 -22.72%
- 438億8300万
- 2023年3月31日 -70.12%
- 131億1400万
- 2023年6月30日 +189.09%
- 379億1100万
- 2023年9月30日 +45.45%
- 551億4100万
- 2023年12月31日 -8.16%
- 506億4200万
- 2024年3月31日 -53%
- 238億100万
- 2024年6月30日 +117.52%
- 517億7300万
- 2024年9月30日 -34.12%
- 341億1000万
- 2024年12月31日 +94.43%
- 663億1900万
- 2025年3月31日
- -29億9100万
- 2025年6月30日
- 42億200万
- 2025年9月30日 +468.16%
- 238億7400万
- 2025年12月31日 +95.54%
- 466億8400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/25 15:30
- #2 事業等のリスク
- (12)為替相場の変動について2026/03/25 15:30
当社グループは需要地生産を中心としているため、輸出入取引に係る為替相場の変動による影響は限定的ですが、部材の調達等を外貨建てで取引しているものもあり、為替動向によっては製造コストや売上高に影響を及ぼす可能性があります。また、連結財務諸表の作成にあたって、各グループ会社の現地通貨建ての売上、費用、資産、負債等の項目を円換算しているため、換算時の為替レートによりそれらの項目の円換算額が影響を受けます。加えて、当社が保有する外貨建預金や海外の関係会社に対する投資を換算する際の為替相場の変動は、当社グループの財政状態、包括利益を含む経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。
(リスクへの対応) - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/25 15:30
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。