- 6465
- 2026/09/02
- 時価
- 8070億円
- PER 予
- 20.16倍
- 2009年以降
- 9.52-68.8倍
（2009-2025年） - PBR
- 1.93倍
- 2009年以降
- 0.53-4.15倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 2.06%
- ROE 予
- 9.58%
- ROA 予
- 6.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ホシザキ（6465）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 159億3500万
- 2009年12月31日 -7.02%
- 148億1700万
- 2010年12月31日 +10.74%
- 164億900万
- 2011年3月31日 +19.79%
- 196億5700万
- 2011年6月30日 +6.28%
- 208億9100万
- 2011年9月30日 -5.53%
- 197億3500万
- 2011年12月31日 -13.51%
- 170億6900万
- 2012年3月31日 +28.41%
- 219億1900万
- 2012年6月30日 +2.29%
- 224億2100万
- 2012年9月30日 -1.6%
- 220億6200万
- 2012年12月31日 -16.01%
- 185億2900万
- 2013年3月31日 +31.45%
- 243億5700万
- 2013年6月30日 +9.59%
- 266億9200万
- 2013年9月30日 -2.11%
- 261億2900万
- 2013年12月31日 -17.65%
- 215億1800万
- 2014年3月31日 +35.35%
- 291億2500万
- 2014年6月30日 +4.88%
- 305億4700万
- 2014年9月30日 +0.06%
- 305億6400万
- 2014年12月31日 -13.73%
- 263億6900万
- 2015年3月31日 +26.16%
- 332億6600万
- 2015年6月30日 +7.55%
- 357億7900万
- 2015年9月30日 -4.53%
- 341億5900万
- 2015年12月31日 -18.2%
- 279億4200万
- 2016年3月31日 +23.66%
- 345億5200万
- 2016年6月30日 +0.67%
- 347億8400万
- 2016年9月30日 -3.54%
- 335億5200万
- 2016年12月31日 -19.02%
- 271億7200万
- 2017年3月31日 +35.32%
- 367億6800万
- 2017年6月30日 +4.68%
- 384億8700万
- 2017年9月30日 -1.43%
- 379億3500万
- 2017年12月31日 -20.23%
- 302億6100万
- 2018年3月31日 +33.49%
- 403億9400万
- 2018年6月30日 +1.56%
- 410億2500万
- 2018年9月30日 -3.46%
- 396億400万
- 2018年12月31日 -21.26%
- 311億8300万
- 2019年3月31日 +35.11%
- 421億3200万
- 2019年6月30日 -5.39%
- 398億6100万
- 2019年9月30日 -0.44%
- 396億8700万
- 2019年12月31日 -20.1%
- 317億800万
- 2020年3月31日 +19.49%
- 378億8700万
- 2020年6月30日 -24.59%
- 285億6900万
- 2020年9月30日 +11.95%
- 319億8400万
- 2020年12月31日 -15.2%
- 271億2200万
- 2021年3月31日 +31.53%
- 356億7400万
- 2021年6月30日 -2.05%
- 349億4400万
- 2021年9月30日 -0.88%
- 346億3500万
- 2021年12月31日 -10.15%
- 311億2000万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2026/03/25 15:30
外貨建預金は、為替の変動リスクに晒されておりますが、定期的に通貨別の換算差額を把握し、継続的にモニタリングすることによって管理しております。営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されており、また一部外貨建のものについては、為替リスクに晒されておりますが、経理規程に沿って得意先別に記録し、残高を管理し、経理部への報告体制を確立することでリスク低減を図っております。有価証券及び投資有価証券は主として株式、投資信託及び債券であり、四半期ごとに時価の把握を行っております。
長期預金は、主に地震発生時の流動性確保のため、大規模の地震発生時に特約金として一定額の資金が支払われる地震プロテクション内包預金を保有しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
