前田製作所(6281)の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 93億8444万
- 2009年3月31日 -37.89%
- 58億2882万
- 2010年3月31日 -4.21%
- 55億8341万
- 2010年12月31日 -12.29%
- 48億9720万
- 2011年3月31日 +17.23%
- 57億4115万
- 2011年6月30日 -18.53%
- 46億7758万
- 2011年9月30日 +7.85%
- 50億4496万
- 2011年12月31日 -0.49%
- 50億2047万
- 2012年3月31日 +8.69%
- 54億5676万
- 2012年6月30日 -3.23%
- 52億8057万
- 2012年9月30日 +4.67%
- 55億2735万
- 2012年12月31日 -3.36%
- 53億4172万
- 2013年3月31日 +9.21%
- 58億3351万
- 2013年6月30日 -15.03%
- 49億5661万
- 2013年9月30日 +23.36%
- 61億1459万
- 2013年12月31日 +10.67%
- 67億6718万
- 2014年3月31日 +9.89%
- 74億3651万
- 2014年6月30日 -28.69%
- 53億317万
- 2014年9月30日 +19.52%
- 63億3818万
- 2014年12月31日 +24.73%
- 79億583万
- 2015年3月31日 -13.24%
- 68億5925万
- 2015年6月30日 -6.46%
- 64億1642万
- 2015年9月30日 +0.04%
- 64億1920万
- 2015年12月31日 +21.49%
- 77億9844万
- 2016年3月31日 +3.65%
- 80億8334万
- 2016年6月30日 -11.56%
- 71億4906万
- 2016年9月30日 +0.11%
- 71億5719万
- 2016年12月31日 +27.64%
- 91億3574万
- 2017年3月31日 -1.48%
- 90億20万
- 2017年6月30日 -12.42%
- 78億8247万
- 2017年9月30日 +18.94%
- 93億7565万
- 2017年12月31日 +9.44%
- 102億6045万
- 2018年3月31日 -7.63%
- 94億7770万
- 2018年6月30日 -15.18%
- 80億3919万
- 2018年9月30日 +9.35%
- 87億9121万
- 2018年12月31日 +12.68%
- 99億576万
- 2019年3月31日 -1.95%
- 97億1252万
- 2019年6月30日 -10.13%
- 87億2905万
- 2019年9月30日 +0.83%
- 88億133万
- 2019年12月31日 +13.79%
- 100億1521万
- 2020年3月31日 -11.98%
- 88億1509万
- 2020年6月30日 -26.16%
- 65億878万
- 2020年9月30日 +3.5%
- 67億3651万
- 2020年12月31日 +18.8%
- 80億269万
- 2021年3月31日 +7.7%
- 86億1874万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は69百万円増加し、売上原価は53百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ16百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は7百万円増加しております。2021/08/06 15:06
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第1四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。