構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法)を採用している。
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
②その他
「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用している。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/27 13:44

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

有形固定資産売却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	3		6

有形固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9百万円		16百万円
機械装置及び運搬具	44		16

2014/06/27 13:44

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～19年

2014/06/27 13:44