建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産及びその他の有形固定資産であり、建設仮勘定は含まれておりません。
2.中国における各生産子会社は土地及び建物を賃借しております。なお、土地の賃借面積については[ ]で外書きしております。

2018/08/10 16:14

#2 事業等のリスク

(2) 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの異常な変動に係るもの
① 当社グループの主要製品であるバルブを始めとする流体制御機器の売上は、国内外の各種プラントや建物などの設備投資の動向に左右される傾向にあり、また伸銅品事業は、建築金物、電気・ガス器具・自動車などの産業の動向が業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。
また、半導体市場は需要動向や市況の変動が大きい性質を有しており、その動向が、売上の大半を半導体製造装置向け市場に依存しているグループ会社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
主として定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年2018/08/10 16:14

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 有形固定資産売却益の内訳は次の通りであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		0百万円
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	130		93

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#5 固定資産除売却損の注記（連結）

有形固定資産売却損

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	15百万円7		-百万円8
工具、器具及び備品	1		1

有形固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	75百万円		35百万円
機械装置及び運搬具	36		38

2018/08/10 16:14

#6 減損損失に関する注記（連結）

※6 当社グループは、前連結会計年度において減損損失を3,756百万円計上しており、このうち重要なものは以下の通りです。

場所	用途	種類
千葉県千葉市	本社	建物及び構築物、土地

①経緯
当社が所有する本社不動産について信託受益権の設定・譲渡を行うことを決定したことに伴い、本社不動産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その減少額を減損損失として3,598百万円特別損失に計上しております。

2018/08/10 16:14

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/10 16:14