#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
2018/08/10 16:14
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。
(2)未経過リース料期末残高相当額等
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#3 事業等のリスク: (ⅳ) 各年度の決算期における損益計算書の営業損益を損失としないこと
⑨ 資産の収益性が低下し固定資産の減損処理を行う場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑩ 当社グループは、棚卸資産、事業用不動産、動産、投資有価証券及び投資不動産などを保有しておりますが、今後その時価に著しい下落が発生した場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
①建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
主として定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
②その他
「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/10 16:14
#5 固定資産売却益の注記（連結）: ※4 有形固定資産売却益の内訳は次の通りであります。

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#6 固定資産除売却損の注記（連結）: ※5 有形固定資産売却及び除却損の内訳は次の通りであります。
有形固定資産売却損
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#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産

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#8 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
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#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ② 投資活動によるキャッシュ・フロー
バルブ事業を中心に有形固定資産の取得による支出51億49百万円及び無形固定資産の取得による支出31億28百万円を行った結果、投資有価証券の売却による収入11億91百万円はありましたが、投資活動によるキャッシュ・フローは70億66百万円の資金の減少(前年同期は21億41百万円の資金の減少)となりました。
③ 財務活動によるキャッシュ・フロー
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#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/10 16:14