構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
主として定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
②その他
「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/10 16:14

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 有形固定資産売却益の内訳は次の通りであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		0百万円
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品	130		93

2018/08/10 16:14

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

有形固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	75百万円		35百万円
機械装置及び運搬具	36		38

2018/08/10 16:14

#4 減損損失に関する注記（連結）

※6 当社グループは、前連結会計年度において減損損失を3,756百万円計上しており、このうち重要なものは以下の通りです。

場所	用途	種類
千葉県千葉市	本社	建物及び構築物、土地

①経緯
当社が所有する本社不動産について信託受益権の設定・譲渡を行うことを決定したことに伴い、本社不動産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その減少額を減損損失として3,598百万円特別損失に計上しております。

2018/08/10 16:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/10 16:14