無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 94億2000万
- 2020年3月31日 -18.91%
- 76億3900万
個別
- 2019年3月31日
- 78億8000万
- 2020年3月31日 -18.41%
- 64億2900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として情報関連機器(工具、器具及び備品)であります。2020/06/29 11:49
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。2020/06/29 11:49 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、前連結会計年度において減損損失を2,675百万円計上しており、このうち重要なものは以下の通りです。2020/06/29 11:49
①経緯場所 用途 種類 韓国 その他 のれん 事業用資産 その他無形固定資産
韓国の連結子会社であるCephas Pipelines Corp.の買収に伴い発生したのれん等に関して、韓国経済の急激な減速や主要な納入先である韓国EPC向け売上の減少等の影響により、買収時に想定していた収益が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その減少額を減損損失として計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 投資活動によるキャッシュ・フロー2020/06/29 11:49
バルブ事業を中心に有形固定資産の取得による支出65億52百万円及び無形固定資産の取得による支出4億9百万円等を行った他、マレーシアUnimech社株式取得等により投資有価証券の取得による支出17億80百万円があったことから、投資活動によるキャッシュ・フローは80億40百万円の資金の減少(前年同期は92億64百万円の資金の減少)となりました。
③ 財務活動によるキャッシュ・フロー - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2020/06/29 11:49
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、無形固定資産に表示していた「ソフトウエア仮勘定」6,599百万円、「その他」1,933百万円は、「その他」8,533百万円として組み替えております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~17年2020/06/29 11:49
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 「その他」に含まれる「鋳造用砂」については、減耗分の補充に要した額を費用として計上する方法2020/06/29 11:49
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法を採用しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 11:49