仕掛品
連結
- 2022年12月31日
- 75億4200万
- 2023年12月31日 +9.47%
- 82億5600万
個別
- 2022年12月31日
- 26億900万
- 2023年12月31日 +7.86%
- 28億1400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
有価証券
関連会社株式
移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
デリバティブ
時価法
棚卸資産
製品及び仕掛品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
但し、仕掛品の一部につき移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、一部の連結子会社は、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2024/08/09 15:10 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2024/08/09 15:10
但し、仕掛品の一部につき移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/08/09 15:10
製品及び仕掛品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)