日精エー・エス・ビー機械(6284)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 3億1550万
- 2011年3月31日 +221.64%
- 10億1480万
- 2011年6月30日 +29.55%
- 13億1466万
- 2011年9月30日 -58.12%
- 5億5063万
- 2011年12月31日 -88.49%
- 6335万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 13億5373万
- 2012年6月30日 -25.65%
- 10億652万
- 2012年9月30日 +18.88%
- 11億9653万
- 2012年12月31日 -9.02%
- 10億8861万
- 2013年3月31日 +128.43%
- 24億8672万
- 2013年6月30日 +20.31%
- 29億9173万
- 2013年9月30日 +24.45%
- 37億2334万
- 2013年12月31日 -72.3%
- 10億3150万
- 2014年3月31日 +57.1%
- 16億2052万
- 2014年6月30日 +33.31%
- 21億6034万
- 2014年9月30日 +72.31%
- 37億2255万
- 2014年12月31日 -68.23%
- 11億8277万
- 2015年3月31日 +56.7%
- 18億5346万
- 2015年6月30日 +40.33%
- 26億101万
- 2015年9月30日 -3.91%
- 24億9920万
- 2015年12月31日 -81.2%
- 4億6989万
- 2016年3月31日 +30.55%
- 6億1342万
- 2016年6月30日
- -8246万
- 2016年9月30日
- 6億5024万
- 2016年12月31日 +223.49%
- 21億348万
- 2017年3月31日 +55.87%
- 32億7862万
- 2017年6月30日 +36.33%
- 44億6963万
- 2017年9月30日 +45.69%
- 65億1200万
- 2017年12月31日 -81.33%
- 12億1600万
- 2018年3月31日 +2.96%
- 12億5200万
- 2018年6月30日 +52.24%
- 19億600万
- 2018年9月30日 +42.97%
- 27億2500万
- 2018年12月31日 -82.2%
- 4億8500万
- 2019年3月31日 +160%
- 12億6100万
- 2019年6月30日 +38.86%
- 17億5100万
- 2019年9月30日 +47.92%
- 25億9000万
- 2019年12月31日 -65.29%
- 8億9900万
- 2020年3月31日 +36.48%
- 12億2700万
- 2020年6月30日 +20.95%
- 14億8400万
- 2020年9月30日 +132.75%
- 34億5400万
- 2020年12月31日 -67.98%
- 11億600万
- 2021年3月31日 +330.29%
- 47億5900万
- 2021年6月30日 +34.04%
- 63億7900万
- 2021年9月30日 +16.27%
- 74億1700万
- 2021年12月31日 -79.22%
- 15億4100万
- 2022年3月31日 +191.56%
- 44億9300万
- 2022年6月30日 +73.4%
- 77億9100万
- 2022年9月30日 +21.95%
- 95億100万
- 2022年12月31日
- -17億1300万
- 2023年3月31日
- 2億700万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 39億1900万
- 2023年9月30日 +52.59%
- 59億8000万
- 2023年12月31日
- -2億500万
- 2024年3月31日
- 30億5800万
- 2024年6月30日 +90.75%
- 58億3300万
- 2024年9月30日 -26.9%
- 42億6400万
- 2024年12月31日 -9.45%
- 38億6100万
- 2025年3月31日 +23.39%
- 47億6400万
- 2025年6月30日 +31.99%
- 62億8800万
- 2025年9月30日 +32.73%
- 83億4600万
- 2025年12月31日 -60.58%
- 32億9000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/18 15:14
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/12/18 15:14
一部の在外連結子会社は、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用