建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 建物は貸借しています。
2 上記の金額には、消費税等は含まれていません。

2014/06/25 10:00

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
……定額法
上記以外の有形固定資産
……定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法2014/06/25 10:00

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の主な内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物ほか	1,691千円	―千円
計	1,691	―

2014/06/25 10:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※3 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	95,414千円	351,220千円
機械装置及び運搬具	0	178,203

上記のうち、工場財団設定分

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	95,414千円	351,220千円
機械装置及び運搬具	0	178,203

担保権に対応する借入金の額

2014/06/25 10:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しています。

場所	用途	種類	減損損失
旧結城工場(茨城県結城市)	遊休資産	土地建物及び構築物	114,616千円

当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的に収支の把握がなされる最小の管理会計上の単位に基づき資産のグルーピングを行い、また、遊休資産については、個々の資産ごとに減損損失の認識の判定及び測定を行っています。
遊休資産については、継続的な使用が見込めなくなった土地、建物の各種固定資産を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失114,616千円として特別損失に計上しています。

2014/06/25 10:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
……定額法
上記以外の有形固定資産
……定率法
b 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっています。2014/06/25 10:00