有価証券報告書-第55期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
……定額法
上記以外の有形固定資産
……定率法
b 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっています。