純資産
連結
- 2014年3月31日
- 297億5900万
- 2015年3月31日 +3.16%
- 306億9800万
- 2016年3月31日 +0.7%
- 309億1400万
個別
- 2014年3月31日
- 294億6700万
- 2015年3月31日 +2.72%
- 302億6800万
- 2016年3月31日 +1.86%
- 308億3200万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2016/06/29 13:06
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法にて算定)
時価のないもの - #2 追加情報、財務諸表(連結)
- (厚生年金基金の解散)2016/06/29 13:06
当社が加入する「全日本バルブ厚生年金基金」は、平成26年9月26日開催の代議員会において、特例解散の方針を決議いたしました。その後、同基金の純資産額が、国の定める最低責任準備金を上回る見込みとなったため、通常解散に計画を変更のうえ、平成28年1月18日開催の代議員会において、解散の決議がなされました。
解散に伴う費用の発生については、当事業年度末においても、確定には至っておりませんが、合理的に見積もることが可能となりましたので、当損益計算書の特別損失に「厚生年金基金解散損失引当金繰入額」として391百万円、当貸借対照表の固定負債に「厚生年金基金解散損失引当金」として376百万円を計上しております。 - #3 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (厚生年金基金の特例解散)2016/06/29 13:06
当社が加入する「全日本バルブ厚生年金基金」は、平成26年9月26日開催の代議員会において、特例解散の方針を決議いたしました。その後、同基金の純資産額が、国の定める最低責任準備金を上回る見込みとなったため、通常解散に計画を変更のうえ、平成28年1月18日開催の代議員会において、解散の決議がなされました。
解散に伴う費用の発生については、当連結会計年度末においても、確定には至っておりませんが、合理的に見積もることが可能となりましたので、当連結損益計算書の特別損失に「厚生年金基金解散損失引当金繰入額」として391百万円、当連結貸借対照表の固定負債に「厚生年金基金解散損失引当金」として376百万円を計上しております。 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 時価のあるもの2016/06/29 13:06
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2016/06/29 13:06
(注)1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 1株当たり純資産額 2,551.02円 2,568.93円 1株当たり当期純利益金額 84.31円 89.26円