建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2019/04/23 16:35

#2 固定資産除却損の注記

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物	407千円	2,552千円
機械及び装置	1,231千円	297千円

2019/04/23 16:35

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 製品倉庫 89,685千円
2 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。

2019/04/23 16:35

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、建物(附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。

2019/04/23 16:35