固定資産
個別
- 2016年12月31日
- 34億2865万
- 2017年12月31日 +1.06%
- 34億6510万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、余資運用資金(現金預金)ならびに長期投資資金(投資有価証券)等であります。2019/04/23 16:35
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、ソフトウェア仮勘定であります。
2. セグメント利益又は損失は、損益計算書の営業利益と一致しております。 - #2 セグメント表の脚注
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント売上高の調整額は、セグメント間の内部売上高消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、余資運用資金(現金預金)ならびに長期投資資金(投資有価証券)等であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、ソフトウェア仮勘定であります。
2. セグメント利益又は損失は、損益計算書の営業利益と一致しております。2019/04/23 16:35 - #3 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ②リース資産の減価償却の方法2019/04/23 16:35
「(重要な会計方針) 3 固定資産の減価償却の方法 (3)リース資産」に記載の通りであります。
2 オペレーティング・リース取引(借主側) - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2019/04/23 16:35 - #5 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2019/04/23 16:35前事業年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)当事業年度
(自 平成29年1月1日
至 平成29年12月31日)機械及び装置 125千円 ―千円 - #6 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2019/04/23 16:35前事業年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)当事業年度
(自 平成29年1月1日
至 平成29年12月31日)機械及び装置 14千円 359千円 工具、器具及び備品 4千円 ―千円 計 18千円 359千円 - #7 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2019/04/23 16:35前事業年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)当事業年度
(自 平成29年1月1日
至 平成29年12月31日)建物 407千円 2,552千円 機械及び装置 1,231千円 297千円 工具、器具及び備品 0千円 65千円 計 1,639千円 2,915千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/04/23 16:35
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、現金及び預金が318百万円、受取手形が113百万円、売掛金が51百万円、原材料及び貯蔵品が39百万円減少した一方で、完成工事未収入金が474百万円、未収入金が136百万円、仕掛品が40百万円増加したことにより、前事業年度末に比べ150百万円増加し7,863百万円となりました。2019/04/23 16:35
固定資産は、保有株式の株価下落等により投資有価証券が86百万円減少した一方で、資産の取得等により有形固定資産が80百万円、前払年金費用が29百万円増加したことにより、前事業年度末に比べ36百万円増加し3,465百万円となりました。
② 負債 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2019/04/23 16:35
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)