鉱研工業（6297）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億6522万
- 2010年9月30日 -77.98%
- -2億9407万
- 2010年12月31日
- -1億4523万
- 2011年3月31日
- 3147万
- 2011年6月30日
- -1143万
- 2011年9月30日 -676.16%
- -8872万
- 2011年12月31日
- -4872万
- 2012年3月31日
- -1155万
- 2012年6月30日 -718.39%
- -9458万
- 2012年9月30日 -27.68%
- -1億2075万
- 2012年12月31日 -143.96%
- -2億9460万
- 2013年3月31日
- -1億6263万
- 2013年6月30日
- 4200万
- 2013年9月30日 +455.92%
- 2億3349万
- 2013年12月31日 +49.25%
- 3億4848万
- 2014年3月31日 +15.03%
- 4億85万
- 2014年6月30日 -67.03%
- 1億3216万
- 2014年9月30日 +82.6%
- 2億4133万
- 2014年12月31日 +92.23%
- 4億6391万
- 2015年3月31日 +58.23%
- 7億3404万
- 2015年6月30日 -82.8%
- 1億2628万
- 2015年9月30日 +149.31%
- 3億1483万
- 2015年12月31日 +86.97%
- 5億8865万
- 2016年3月31日 +40.21%
- 8億2533万
- 2016年6月30日 -93.83%
- 5089万
- 2016年9月30日 +43.33%
- 7294万
- 2016年12月31日 +15%
- 8388万
- 2017年3月31日 +251.01%
- 2億9444万
- 2017年6月30日
- -6959万
- 2017年9月30日 -53.49%
- -1億681万
- 2017年12月31日
- -9520万
- 2018年3月31日
- -1768万
- 2018年6月30日 -452.21%
- -9765万
- 2018年9月30日
- 1605万
- 2018年12月31日 +23.28%
- 1979万
- 2019年3月31日 +735.79%
- 1億6540万
- 2019年6月30日
- -2488万
- 2019年9月30日
- 5252万
- 2019年12月31日 +261.68%
- 1億8997万
- 2020年3月31日 +91.65%
- 3億6410万
- 2020年6月30日 +77.21%
- 6億4522万
- 2020年9月30日 +12.64%
- 7億2680万
- 2020年12月31日 +18.17%
- 8億5886万
- 2021年3月31日 +0.01%
- 8億5896万
- 2021年6月30日 -88.27%
- 1億75万
- 2021年9月30日 +94.18%
- 1億9565万
- 2021年12月31日 +51.66%
- 2億9671万
- 2022年3月31日 +2.57%
- 3億433万
- 2022年6月30日
- -2400万
- 2022年9月30日
- 1億308万
- 2022年12月31日 -12.01%
- 9070万
- 2023年3月31日 +132.74%
- 2億1110万
- 2023年6月30日
- -501万
- 2023年9月30日
- 9779万
- 2023年12月31日 +128.1%
- 2億2307万
- 2024年3月31日 +49.68%
- 3億3389万
- 2024年6月30日
- -7009万
- 2024年9月30日
- 5210万
- 2024年12月31日 +253.89%
- 1億8438万
- 2025年3月31日 +150.54%
- 4億6196万
- 2025年6月30日
- -1億2372万
- 2025年9月30日
- -7695万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 10:34
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 10:34
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
